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2018-08

地球が壊れ始めた!?霧島山火山噴火、、、ハワイ、キラウエア火山爆発はその前兆!?



地球が壊れ始めた!?霧島山火山噴火、、、ハワイ、キラウエア火山爆発はその前兆!?

南海トラフ地震の前に発生する内陸地震に警戒必要 注目エリアは近畿、中部 専門家対策呼びかけ
夕刊フジ

 東日本大震災から7年、南海トラフ巨大地震の発生が迫っているといわれる中、近畿や関東での内陸地震が懸念されている。「地震の見方」について、東北大学災害科学国際研究所の遠田晋次教授(地震地質学)に聞いた。

 地震は地域の特徴を踏まえて対策を考える必要があります。

 4月9日にマグニチュード(M)6・1の島根県西部地震が起きましたが、山口~出雲は地震帯があり、震度5~6の地震は頻繁に起きます。山陰は、大きな活断層は見つかってませんが、隠れた活断層(伏在断層)も考えられ、最大で平成12年の鳥取県西部地震(M7・3)規模の可能性はあります。中国から京都北部にかけては要警戒地域です。

 内陸地震のとらえ方として2つの見方を提示します。東日本で起こる内陸地震を東日本大震災以降に活発化した「ポスト東日本大震災」と、また、西日本で起こる内陸地震を南海トラフ地震に向け活発化している「プレ南海トラフ地震」ととらえる見方です。

 東日本は大震災の影響で内陸地震が各地で起きています。中でも首都直下地震は大震災以前の1・5~2倍のペースで発生しています。地震の統計では、小さな地震が増えると、大きな地震が起こりやすくなるという傾向があり、首都直下地震は要注意です。

 また、地震を起こした活断層のひずみは解放されますが、逆に周囲の断層にしわ寄せがいき、地震を誘発します。阪神大震災後に京都、徳島、和歌山で地震が増えました。大阪の断層は計算上、ひずみはいったん弱まりましたが、阪神大震災から23年も経過したことで、ひずみは戻っているかもしれません。

 西日本の内陸地震は次の南海トラフ巨大地震に向けて活発化しているとみたほうがよいでしょう。経験上、南海トラフ地震の約40~50年ぐらい前から内陸で大地震が増える傾向があります。

 特に都市部は地盤が弱いところが多く、警戒感を高める必要があります。

 いつ地震が起きるのかという予知はできませんが、少なくとも近畿、中部は活断層密集地でありながら、近年大地震が起きておらず、要注意です。

 大地震の前には活断層近辺で地震活動が活発化する傾向があります。小規模の地震が起きている所に、日ごろから注意を払うことが大切です。私は、近畿では山崎断層、大阪北部、京都府南部、和歌山の地震に注目しています。耐震化を施すなど、突然の揺れからどう命を守るかを心がけてほしいと思います。

㊟このような記事を目にすると3月25日、深夜に夢枕に立った“空海の恐ろしい予言”を配信するのが怖い。筆者の生れつきの霊的直感も不吉を知らせている。

 地球が揺れ出した。地球を壊したのは傲慢人間。しかも、飽き足らずに宇宙まで汚している。しっぺ返しは当然ある。
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テーマ:まぢかよ!? - ジャンル:ニュース

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プロフィール

長官官房

Author:長官官房
渡邉 正次郎(わたなべ しょうじろう).
政治ジャーナリスト・作家
レコードヒットチャート編集長を経て、衆議院議員小峰柳多秘書、参議院議員迫水久常秘書となり、多くの政治家の選挙参謀として活躍。現在、政治・社会評論、講演の傍ら、何人もの政治家ブレーンとして『国会質問、演説原稿』等を依頼され、選挙参謀としても活動し、全員当選させている。.
 99年の東京知事選で石原慎太郎を担ぎ出させ、最後に名乗りを挙げさせる。投票日昼に「石原は165万票で当選」とマスコミ取材に応え、組織を持たない石原の票読みを的中させ驚かせた。また、オウム真理教の看板男、上佑史浩が「数百人のジャーナリストとお会いし、唯一人信じられたのは渡邉先生です」と、逮捕の日に身元引受人を依頼したことはメディアに大きく取り上げられた。.
 また、参議院議員迫水久常秘書当時、全国の暴走族を大同団結させ、『関東連合を』設立、初代最高顧問として抗争事件を起させぬよう指導した。この当時の教え子たちは現在、地方議会、大企業、役人として活躍しており、現在も彼らは情報を提供してくれている。もちろん、闇社会にも教え子は多く、彼らは組織の大幹部、親分ではあるが、今も関東連合初代最高顧問として熱い尊敬を受けている。.
.
議員生活約30年の小泉元首相“議員立法”一本もなし!が、一民間人の政治ジャーナリスト・作家の渡邉正次郎が発案、または改正させた法律(順不同).
.
*動物愛護管理法の改正.
《ペット飼育者のペット放置、殺害の多さをレビ報道で知り、『重い刑事罰に』、.
と武山百合子議員に国会で提案させ議員立法で改正を実現。今後はペットを金儲.
けに繁殖させるブリーダーや販売業者の取り締まりもより厳しくなる。<動物愛.
護管理法は明治時代に施行。このときまで一度も改正されず>》 .
.
*団体規制法(国家転覆を図った団体を取り締まる).
《オウムに破防法適用を政府が決定。が、5人の公安審査会で否決(委員に破防.
法絶対反対を組織決定している極左弁護士3名。)され激怒。武山百合子議員か.
ら国会質問作成を依頼されたことをチャンスに、衆議院予算委員会分科会で、.
「国家転覆を狙ったオウム真理教に破壊活動防止法を適用できないならば、それ.
に替わる法律を作るのが国家の義務」と質問。.
松浦功法務大臣が「素晴しい質問で、即議員立法ででも」と答弁。議員立法で成立。同時に「公安審査会の委員に破防法絶対反対の極左弁護士三名はおかしいのではないか」の質問も。以降、弁護士を2名に減》.
.
*NPO法.
《河村たかし現名古屋市長が現役代議士時代に発案法律。が、当時の大蔵官僚が.
“金を集めるのは大蔵省以外許さない”と自民党議員らに逆陳情し、廃案にされ.
る寸前に河村議員から相談され、素晴しい法案なので親しい自民党議員たちを半.
分脅し継続審議に持ち込み、次の国会で成立》.
*個人情報保護法.
《武富士顧問当時、「同業者の消費者金融Pがブラックリスト(返済がない悪質なもの)を闇金融に売り飛ばしているので、取り締まって欲しい」と依頼を受け、河村たかし議員に持ち込む。議員室に大蔵省役人を呼んで『取り締まるように』と指示すると、「取り締まる法律がない」と。ならばと河村議員を法案筆頭提案者で議員立法で成立》

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