不動産大暴落で自殺者急増も！！

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【マンション業界の秘密】バブルは同じ顔で来て…“違う後ろ姿”で去っていく！　過去２回よりきつい？コロナ騒動
夕刊フジ　2020.5.4

　私は社会人として３度のバブルとその崩壊を眺めることになりそうだ。
　１９８７年頃から本格化した平成大バブルを経験したのは、２０代の半ばから後半だった。

　８５年のプラザ合意以降の円高による不況対策で、大蔵省（当時）が「過剰流動性」と呼ばれるマネーを金融市場に流し込んだのが原因だ。

　当時の私はサラリーマンだった。所属長のデスクに置かれた書類入れの引き出しには、タクシー券が無造作に入れられていた。「終電がなくなったら使っていいから」

　もちろん、終電前に同僚、先輩と飲みに出かけて、終電後に使っていた。それでも会社は黙認状態。問題は、終電直後だとタクシーが拾えないことだった。うまく捉まえても、数千円くらいの距離だと渋い顔をされた。

　あの平成バブルは９０年の正月からゆっくりと崩れ始めて、９３年頃にはほぼ終わっていた。バブルという言葉が定着したのも、その頃だったように思う。

　９７年から９８年頃は大型金融機関の倒産が相次いだ。その頃から深刻な不況感が世間に蔓延。就職氷河期が始まった。

　私は小さな会社を経営していたが、社員を募集すると何十人もの応募があった。３月頃だと、新卒者まで混じっていた。

　マンション市場も低迷を続けた。２００２年頃に山手線沿線で売り出される新築マンションの坪単価は、２００万円ちょっと。今の相場の半分以下である。

　０５年頃、マンション市場に異変が起き始める。不自然に価格が上昇し始めたのである。しかし、個人所得は上がっていないので、一般消費者の動きは鈍かった。そんな割高の新築を１棟単位で買っていく組織が現れた。

　その頃、中国経済は年率２ケタ成長を続けて世界の資源を買いあさっていた。それで潤った資源マネーがファンドとなって日本の不動産を買い占めたのだ。

　そんな「ファンドバブル」も０８年のリーマン・ショックですっかり消滅する。世界は「１００年に１度」と呼ばれる不況に突入し、私の同年代の人々が、数多くリストラされた。私も自社のスタッフ全員を解雇した。各国が不況対策の金融緩和で市場にマネーを流し込んでいるのに、日本は遅れた。

　日本の異次元金融緩和が始まったのは１３年の４月以降。１４年１０月の第２弾「黒田バズーカ２」でバブル発生を決定的にした。金利をゼロにして市場のマネーを４倍以上に増やしたのだ。不動産は局地的に値上がりし始めた。

　このように不動産バブルは常にマネーの過剰流入で発生する。だから発生時の市場の空気はよく似ている。不動産屋は高揚して、高値でも躊躇なく買っていく。銀行の融資も下りる。バブルが来るときの顔は同じだ。

　そして、このコロナ騒動が発生した。今回は過去２回よりも、かなりきつめのハードランディングになるかもしれない。これまでの経験からそんな気がする。バブルの終わり方はそれぞれだ。
　■榊淳司（さかき・あつし）　住宅ジャーナリスト。同志社大法学部および慶応大文学部卒。不動産の広告・販売戦略立案・評論の現場に３０年以上携わる（ｗｗｗ．ｓａｋａｋｉａｔｓｕｓｈｉ．ｃｏｍ）。著書に「マンションは日本人を幸せにするか」（集英社新書）など多数。

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