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2021-01

醜疫病を米軍が見抜く!!



醜疫病を米軍が見抜く!!
“面の皮はどこまでも厚く、腹の中はどこまでも黒く”
新型コロナ禍に米軍関係者が中国の「厚黒学」思想を指摘
ポストセブン2020/03/24 16:00

 警察や軍関係の内部事情に詳しい人物、通称・ブラックテリア氏が、関係者の証言から得た警官の日常や刑事の捜査活動などにおける驚くべき真実を明かすシリーズ。

今回は新型コロナを発端とした中国人気質なるものを、米軍関係者や元刑事の発言から紐解く。
 * * *

「感染症は米軍が武漢に持ち込んだ可能性がある」というのは、3月13日、中国外務省の趙福報道局長がツイッターに投稿したツイートだ。米政府高官が武漢での隠蔽や中国の初動対応を講演で批判したことに対する反発らしいが、中国語だけでなく英語でもツイートしている。

「いかにも中国人らしい反応だ。彼らは自分たちを正当化し、責任転嫁するのが得意だ。相手が1歩下がると見れば3歩前に出てくる」

 中国情勢に詳しい米軍関係者は今回の件をこう表現する。

 世界各国が自国の感染対策に大わらわになっている間に、本当か嘘か中国は本土の感染収束をアピールし、米欧の惨状と比較して自らの政策を高く評価。世界中へのウイルス感染拡大を遅らせることに中国が貢献し、それを感謝されるべきであり、それに比べて米欧の対策は…という論調の宣伝活動に乗り出している。

 コロナウイルスが武漢から発生拡散したのは世界中周知の事実である。それでもなお、謝罪することなく自画自賛キャンペーンを繰り広げている彼らのやり方には、したたかさを通り越して面の皮が厚くなければ、政権の統制力や求心力が保てないのかという疑念すら感じる。

 彼らの面の皮が厚いのは今に始まったことではなく、歴史的なある成功哲学に則っているのかもしれないと米軍関係者は言う。そのような成功哲学があったとは驚きだ。

「長い歴史の中で、多くの中国人の間でひそかに信望されてきた思想が影響しているかもしれない。それは『厚黒学(こうこくがく)』だ」

 厚黒学とは清朝末期の思想家、李宗吾が歴史上の人物を分析して説いた成功するための処世術であり、“面の皮はどこまでも厚く、腹の中はどこまでも黒く”という性悪説を基本としている。

「人のこころはもともと黒い。厚黒というものは外面だけを飾ったものではなく、私の内にもともとあったものだ」(『厚黒学 厚かましくかつ腹黒く生きよ』李宗吾著、尾鷲卓彦訳、徳間書店より)

「上は皇帝から下は乞食にいたるまで、ただ腹黒のみを根本としている」

と説き、腹黒が極まって聖人となるという。

このような思想が中国という国で成功しのし上がるための世知だとしたら、一般的に性善説を信じる日本のような国は、気がついた時にはすでにその策略に絡め取られているのではないだろうか。

「自分のやったことは認めない。犯人であってもシラを切り、とぼけたり言い逃れたり。正当化して正当防衛を主張する」

 外国人犯罪の捜査を行ってきた警視庁の元刑事も、中国人の特徴についてこう話す。自己主張が強い彼らは、自己の権利に対する意識も半端なく高いはずと我々は思いがちだが、「そこは違う」と元刑事は説明する。現在の監視システムがいい例だ。

「この国の今の人たちには、権利の概念がないと言っても過言ではない」

 至る所に監視カメラが鈴なりに設置され、何をするにもキャッシュレス決済が中心。中国ではスマホがなければ生活が成り立たないのが現実だ。

監視カメラとスマホのGPSの位置情報、決済情報などにより国民は丸裸だが、利便性のほうが重視される。コロナの感染拡大では感染リスク表示アプリが広まり、感染者情報を確認することで自己防衛ができる代わりに、個人情報を登録しておかないと入店や入館できない所も出ている。

 元刑事は中国人被疑者らの取り調べから、そう感じたという。

「逮捕された者には供述拒否権と弁護人を選任できる権利があるが、中国人被疑者にこれを説明しても、“そんなバカなことがある訳がない”と彼らは信じなかった」

 供述拒否権とは言いたくないことは無理に言わなくていい権利で、弁護人を選任できる権利とともに弁解聴取録に印刷されている。日本なら当たり前の権利と思えるが、中国人には信じがたいものだったらしいと言うのだ。

「そもそも彼らは言論の自由がない国に生きてるから、権利の概念が他国とは異なる。一党独裁の政治がなされている国だから、たとえ監視システムを容認しない国民がいても、それを主張することはできない」

 昨年、香港で起こった民主化デモでもわかるように、生まれ育った地域や環境で権利の概念は違うのだが、中国では統治する者とされる者では、そもそも自由や人権に対する捉え方も違うのだろう。

 欧米諸国が次々と非常事態宣言を出し、国境を封鎖し始めている中、感染のピークは過ぎたと自信を取り戻している中国。米軍がコロナを持ち込んだという中国政府高官の発言にトランプ米大統領は偽情報を流したと非難、新型コロナウイルスを「中国ウイルス」と呼び、それが正しい呼称だと記者会見で連呼しているが、その声すらも彼らの黒い腹の中にのみ込まれていきそうだ。

㊟嬉しいですね、この記事は。正次郎がいかに醜ゴキ人は腹黒、嘘しか吐かない、これは顔の歯の中もと配信し続けいる、そのレを証明してくれた。
 それにしても、“面の皮はどこまでも厚く、腹の中はどこまでも黒く”はいい言葉ですね。永久保存を。
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テーマ:とっておきの情報いろいろ - ジャンル:ニュース

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プロフィール

長官官房

Author:長官官房
渡邉 正次郎(わたなべ しょうじろう).
政治ジャーナリスト・作家
レコードヒットチャート編集長を経て、衆議院議員小峰柳多秘書、参議院議員迫水久常秘書となり、多くの政治家の選挙参謀として活躍。現在、政治・社会評論、講演の傍ら、何人もの政治家ブレーンとして『国会質問、演説原稿』等を依頼され、選挙参謀としても活動し、全員当選させている。.
 99年の東京知事選で石原慎太郎を担ぎ出させ、最後に名乗りを挙げさせる。投票日昼に「石原は165万票で当選」とマスコミ取材に応え、組織を持たない石原の票読みを的中させ驚かせた。また、オウム真理教の看板男、上佑史浩が「数百人のジャーナリストとお会いし、唯一人信じられたのは渡邉先生です」と、逮捕の日に身元引受人を依頼したことはメディアに大きく取り上げられた。.
 また、参議院議員迫水久常秘書当時、全国の暴走族を大同団結させ、『関東連合を』設立、初代最高顧問として抗争事件を起させぬよう指導した。この当時の教え子たちは現在、地方議会、大企業、役人として活躍しており、現在も彼らは情報を提供してくれている。もちろん、闇社会にも教え子は多く、彼らは組織の大幹部、親分ではあるが、今も関東連合初代最高顧問として熱い尊敬を受けている。.
.
議員生活約30年の小泉元首相“議員立法”一本もなし!が、一民間人の政治ジャーナリスト・作家の渡邉正次郎が発案、または改正させた法律(順不同).
.
*動物愛護管理法の改正.
《ペット飼育者のペット放置、殺害の多さをレビ報道で知り、『重い刑事罰に』、.
と武山百合子議員に国会で提案させ議員立法で改正を実現。今後はペットを金儲.
けに繁殖させるブリーダーや販売業者の取り締まりもより厳しくなる。<動物愛.
護管理法は明治時代に施行。このときまで一度も改正されず>》 .
.
*団体規制法(国家転覆を図った団体を取り締まる).
《オウムに破防法適用を政府が決定。が、5人の公安審査会で否決(委員に破防.
法絶対反対を組織決定している極左弁護士3名。)され激怒。武山百合子議員か.
ら国会質問作成を依頼されたことをチャンスに、衆議院予算委員会分科会で、.
「国家転覆を狙ったオウム真理教に破壊活動防止法を適用できないならば、それ.
に替わる法律を作るのが国家の義務」と質問。.
松浦功法務大臣が「素晴しい質問で、即議員立法ででも」と答弁。議員立法で成立。同時に「公安審査会の委員に破防法絶対反対の極左弁護士三名はおかしいのではないか」の質問も。以降、弁護士を2名に減》.
.
*NPO法.
《河村たかし現名古屋市長が現役代議士時代に発案法律。が、当時の大蔵官僚が.
“金を集めるのは大蔵省以外許さない”と自民党議員らに逆陳情し、廃案にされ.
る寸前に河村議員から相談され、素晴しい法案なので親しい自民党議員たちを半.
分脅し継続審議に持ち込み、次の国会で成立》.
*個人情報保護法.
《武富士顧問当時、「同業者の消費者金融Pがブラックリスト(返済がない悪質なもの)を闇金融に売り飛ばしているので、取り締まって欲しい」と依頼を受け、河村たかし議員に持ち込む。議員室に大蔵省役人を呼んで『取り締まるように』と指示すると、「取り締まる法律がない」と。ならばと河村議員を法案筆頭提案者で議員立法で成立》

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