亀さん。都内は緩みっぱなし！

亀さん。都内は緩みっぱなし！

　 先日、午後2時過ぎ、地下鉄表参道駅の売店横で、20歳そこそこの男女がヘビーキス…呆れました。女が積極的で男が押されっ放し…「蹴りを入れようかと。。。」止めました。電車内はマスクはしていますが、手袋は私一人でした。

　話は飛びます。この男女に遭遇する前、京王線の八幡山へ。駅を出て右へ。道路を挟んだ左には、あの小泉元総理が湘南海岸で同級生女子を強姦、逮捕後、防衛庁長官だった北朝鮮人の親父が、純一郎を強制的に入院させた「都立松沢病院」が。。。「あ、そうだ！ここだった」と思い出してクスクス。


　目的地まで7，8分。歩道に生ごみ置き場が数カ所。ネットも被せてないんですよ。これにも驚きました。ですから、カラスが５，６羽。数カ所すべてに。。。

　ところが、ここが私の異常なトコなんですね。カラスたち、私が近づくと暴れるように生ごみを突いていたのを一斉にヤメたんです。で、飛び逃げなく静かにしているんです。

　用件を終え、30数分後、同じ道を駅まで戻りましたら、カラスが一羽もいなくなってました。まるで「親分に迷惑をかけまい」と。。。


現在の民度の低い土地のカラスと「俺たちを蹴散らさず、優しい人間だぞ」と連絡を取り合っているのかと思いました。カラスは頭がイイ、感性が鋭いとは聞いてはいましたが。。。嬉しかったですね。

ジャッキーは倒産呼ぶ男！？

ジャッキーは不孝を呼ぶ男！？
セグウェイ生産停止はジャッキー・チェンのせい!?「デス広告塔」伝説に香港人は「ジャッキーが擁護する中国もそろそろ……」と期待感
2020/07/13 11:00
サイゾー　文＝中山介石（なかやま・かいすけ）
　立ち乗り式電動二輪車「セグウェイ」の生産が7月15日に終了することが明らかになった。ネットでは惜しむ声が多く寄せられているが、香港では意外な人物に注目が集まっている。

　それは香港が産んだスーパースター、ジャッキー・チェンだ。
　実はジャッキーには「デス広告塔」という不名誉な称号がある。これまで数々の商品の広告塔を務めてきたジャッキーだが、その商品や会社が不幸に見舞われるケースが多発しているのだ。

　ファミコンもどきの中国産ゲーム機「小霸王」は、ジャッキーがイメージキャラクター就任直後に倒産。1998年にCM出演していた食品メーカー「汾煌食品」の中国産コーラ「汾煌可楽」も、2001年頃には市場から消えている。また、長年広告塔を務めた三菱自動車は、軽自動車の燃費偽装問題をきっかけに日産自動車が筆頭株主になっている。といったように枚挙にいとまがないが、冒頭で述べたセグウェイもそのひとつだというのだ。

「ezone」（6月29日付）などによると、ジャッキーは2008年にセグウェイの広告塔を務めると共に、中国地区での代理販売にもかかわっていたという。セグウェイは、2015年には小米科技（シャオミ）の子会社Ninebotに買収されたが、デス広告塔の強力な呪いは回避できなかったようだ。

　そんなジャッキーに対し、ネット上では「いつ中共の広告塔をやってくれるの？」「ジャッキー・チェンは中国人の広告塔」などといったいじりコメントが香港人から多く寄せられた。
　中国人民政治協商会議委員を務める親中派のジャッキーは、すっかり香港人の敵となり、「香港国家安全維持法」の導入を支持したことでも批判を浴びているが、彼らにとって、ジャッキーが正式に中国共産党の広告塔を務め、デス広告の呪いが発動されることは切実な願いのようだ。

中山介石（なかやま・かいすけ）
1970年、神奈川県横浜市生まれ。日本の食材をハンドキャリーで中国に運ぶ傍ら、副業として翻訳・ライター業に従事している。


㊟なかなか面白い記事ですね

やはり中国とＷＨＯが隠蔽

やはり中国とＷＨＯが隠蔽していた！？　昨年すでに「人から人へ」コロナ感染を把握…中国出身の女性研究者が暴露
夕刊フジ　7/14(火) 16:56配信

　やはり、中国と世界保健機関（ＷＨＯ）が隠蔽していたのか？！　中国出身の感染症専門家の女性が、米メディアの取材に応じ、中国で昨年１２月、新型コロナウイルスの「人から人」への感染が起きていたものの、中国当局によって隠蔽されていたと証言したのだ。

ＷＨＯも認識していた可能性がある。米国の「ＷＨＯ脱退」通告にも影響したのか。 　衝撃の告発をしたのは、中国出身で香港大学公共衛生学院のウイルス専門家、閻麗夢氏。

１１日までに米ＦＯＸニュースに証言したという。共同通信は１２日、米政府系放送局、ラジオ自由アジア（ＲＦＡ）の報道として伝えた。 　証言によると、閻氏は昨年末、中国武漢市で感染が初確認された直後、ＷＨＯ専門家とともに極秘に調査を開始した。１２月３１日、中国当局がすでに、「人から人」へ集団感染が起きていることを把握していると中国疾病予防コントロールセンターの友人に確認した。

感染は非常に深刻だったが、中国当局は誰もこのことを公表することを許さなかったという。 　閻氏は今年４月末に渡米。直後に山東省青島市の実家に公安関係者が訪れ、家族が嫌がらせを受けたという。

　新型コロナウイルスによる原因不明の肺炎が報じられたのは昨年１２月だが、ＷＨＯは１月中旬時点で、「人から人」への感染は確認されていないと説明していた。

　ところが、武漢市が今年１月２３日にロックダウンするなど感染の拡大が確認されると、ＷＨＯは同月３０日、「緊急事態」を宣言した。

閻氏とＷＨＯ専門家が昨年末から共同調査していて、知らなかったといえるのか。 　中国事情に精通し、『習近平が隠蔽したコロナの正体』（ワック）を出版したノンフィクション作家の河添恵子氏は

「閻氏の発言は、米国寄りで政治的にも思える。ただ、中国が新型コロナウイルスについて情報を隠してきた疑いは濃く、ＷＨＯが知らなかったとは思えない」
と語る。

　ドナルド・トランプ米大統領は何度も「ＷＨＯは中国に操られている」と非難してきたが、今月６日、ついにアントニオ・グテーレス国連事務総長に「ＷＨＯ脱退」を正式通知した。脱退は来年７月６日になる予定。

　前出の河添氏は「米国は、中国が世界機関を私物化しているため、『ＷＨＯ解体』を画策するが、欧州各国は『内側から改革したい』と考えている。いずれにしてもＷＨＯを信用しない姿勢は、多くの国で共通している」と語った。

㊟「渡邉機関」では「武漢の細菌兵器研究所ではリモートコントロールできる細菌兵器人間を製造中の失敗か手違い」。。。やはりテドロスは醜キンピラに、ドルたっぷりの人肉饅頭を喰わされたと見ても間違いなさそうだ。
　欧米のスナイパーたち、テドロスと醜キンピラを弾いてくれ。

ゴキ醜、遂に沖ノ鳥島をも

ゴキ醜、遂に沖ノ鳥島をも
中国、沖ノ鳥島沖で違法海洋調査！　海保の要求無視して居座り…　識者「これまでのような『遺憾砲』だけではダメ！徹底的に排除を」
夕刊フジ　2020.7.14

　中国がまた、許しがたい行為に出ている。日本最南端の沖ノ鳥島（東京都小笠原村）周辺の排他的経済水域（ＥＥＺ）内で、無許可で海洋調査を始めたのだ。海上保安庁の度重なる中止要求も無視し続ける中国を相手に、日本はどう対処すればいいのか。
◇
　海保の巡視船は９日午前、沖ノ鳥島から北北西に約３１０キロの海上を哨戒中、中国の海洋調査船「大洋号」が、ワイヤのようなものを海中に投入しているのを発見した。菅義偉官房長官が１０日の記者会見で明らかにした。

　日本政府は、同海域での調査に同意しておらず、国連海洋法条約に反するとして外交ルートを通じて中国に抗議した。海保の巡視船も、電光掲示板や無線で調査活動の中止を要求したが、中国側は居座り続けている。

　海保第３管区海上保安本部（横浜市）によると、１３日も中国の調査船は沖ノ鳥島から北北東に約１６０キロのＥＥＺ内で無断で観測機器を海中に投入し、回収する行為を繰り返していた。１４日朝もＥＥＺ内にいる。

　沖ノ鳥島沖では、昨年１２月にも別の中国船が海洋調査を行うなど、過去１０年間で計５回、暴挙が確認されている。

　中国側は沖ノ鳥島を「島」ではなく「岩」だとして、「ＥＥＺは設定できない」と強弁するが、今回の狙いは何か。

　東海大学の山田吉彦教授（海洋政策）は

「沖縄県・尖閣諸島周辺に、中国海警局の公船が９０日以上も連続で侵入していることと連動しているのは間違いない。九州から沖縄、フィリピンなどに連なる『第一列島線』を切り崩しにかかっている。海洋調査は資源開発より、潜水艦の航行ルートを探るのが主目的だと考えていい」と分析する。

　傍若無人な中国の海洋進出に、日本は外交ルートを通じて「遺憾だ」と抗議している。

　山田氏は

「これまでのような『遺憾砲』だけではダメだ。中国側の出方に、決して慣らされてはいけない。限度を超えた中国の不当性を国際社会に訴えるとともに、日本の法律などに基づき、徹底的に排除すべきだ。決して警戒を緩めてはならない」と語っている。
㊟いよいよ日本侵略が本格的に。。食人肉醜ゴキどもは日本人の肉が食べたくて食べたくて。。。

欧米、香港国安法で対向措置

欧米、香港国安法で対向措置
香港国安法めぐり欧米各国が対抗措置 EU外相会議の議題にも
毎日新聞
2020/07/13 18:17


　中国の香港に対する統制を強化する「香港国家安全維持法」（国安法）の施行を受け、欧米各国は「1国2制度を損ねる」と批判し、対抗措置を打ち出している。

対中制裁法案が議会を通過した米国や、香港出身者に市民権取得の道を開くとする英国に加え、カナダやオーストラリアなども表明。フランスも外相が欧州諸国と同調した対抗措置の検討を示唆した。欧州連合（EU）でも外相会議で議題となる見通しだ。


　オーストラリアのモリソン首相は9日、「香港の状況が根本的に変わった」として、香港との犯罪人引き渡し条約を停止すると発表した。カナダが3日に表明したのと同様の措置で、国安法に反対する姿勢を明確にした。

　また、現在豪州で暮らす約1万人の就労ビザ保有者らに対し、永住権取得への道筋として5年間のビザ延長を実施すると表明。学生や新たな移住希望者、香港から拠点を移す企業にも優遇措置をとるという。

　豪州と中国は新型コロナウイルスの発生源などを巡り対立しており、今回の措置で関係がさらに険悪化するのは必至だ。

　ニュージーランドのピーターズ副首相兼外相は9日、「中国の（国安法可決の）決定は、香港での国際的な約束に関する環境を根本的に変えた」と指摘し、犯罪人引き渡しや、戦略的製品の輸出など、あらゆる面で香港との関係を見直す意向を示した。

　さらに、欧米メディアによるとフランスのルドリアン外相は「時期が来たら発表する措置を検討している」として、他の欧州諸国と同調して対応することを示唆。EU外相会議で、独仏が香港への輸出規制などの議論を主導する見通しだと報じられている。

　一方、国安法の条文が曖昧で当局による解釈の余地が大きいことなどから、香港への渡航自粛や香港からの出境を促す動きもある。

台湾で対中政策を主管する大陸委員会は9日、国安法に基づく香港警察の捜査規則について、令状なしで捜索や通信を傍受する権限が与えられていると指摘。「規定は曖昧で刑罰を科される可能性もあり、人権と個人の安全に注意が必要だ」と台湾人に対して中国本土、香港、マカオへの渡航を控えるよう呼びかけた。

　豪州外務貿易省も9日、香港への渡航情報を更新し

「漠然と定義された国家安全保障上の理由で拘束される可能性がある」
と警告。香港にいる国民に滞在の再考を促した。【岡崎英遠、武内彩（ジャカルタ）】

各国の主な対抗措置
＜米国＞
香港の自治侵害に関与した当局者や、その当局者と取引のある金融機関に制裁を科す「香港自治法案」が米議会を通過。トランプ大統領が署名すれば成立する

＜英国＞
英国海外市民（BNO）旅券の保有者と申請資格保有者約300万人に、英市民権付与の道を開くと表明

＜カナダ＞
香港との犯罪人引き渡しの停止。今後は防衛装備品の輸出は認めず

＜豪州＞
香港との犯罪人引き渡しの停止。学生ビザや一時就労ビザで豪州に滞在する人にビザの延長措置を表明

＜ニュージーランド＞
香港との犯罪人引き渡しや、戦略的製品の輸出などの見直しを表明

＜台湾＞
香港からの移住希望者の支援窓口を設置

㊟日本も醜キンピラ国と国交を断つ方向に動くべき。でないと1億3000人がゴキブリの餌にされるか、毒薬を撒かれ一瞬で死滅されるぞ。

こんな醜国賓？尖閣侵入“凶暴化”

これでも醜国賓？尖閣侵入“凶暴化”
　　政財界に人肉好きが増えた？？
「尖閣侵入」中国公船“凶暴化”！　日本漁船を追い回す暴挙も、メディアが無関心なワケ…政財界に巣食う“親中派”が妨害！？
夕刊フジ　2020.7.13


　沖縄県・尖閣諸島の周辺海域に１３日、中国海警局の武装公船など４隻が侵入した。これで「連続９１日」に達し、２０１２年９月の国有化以降の最長日数をさらに更新した。

政府・与党は、新型コロナウイルスの初動対応や、香港への「国家安全維持法」施行を非難するだけでなく、中国の軍事的覇権拡大にも「ノー」を突き付け、具体的対応をとるべきではないか。

「中国公船による日本漁船追尾の映像の公開」や、「尖閣諸島への公務員常駐」「尖閣諸島での自衛隊と米軍の合同演習」などを真剣に検討した方がいい。
◇
　「（尖閣諸島を行政区とする沖縄県）石垣市の住民が、中国側の強硬姿勢に危機感を持ち始めている」「政治状況にもよるが、（中国公船や中国漁船などが）一気に上陸してくる状況もあり得るのではないか」

　沖縄の日刊紙「八重山日報」の仲新城誠編集長は、こう懸念を示した。

　中国公船の侵入は１２日で「連続９０日」、１３日朝で「連続９１日」となったが、その手口も“凶悪化”している。

海上保安庁が守りを固めているものの、４日午前から５日午後まで領海侵犯を過去最長の３９時間２３分も続けたうえ、日本漁船を追い回すような暴挙も見られるという。

　仲新城氏は

「中国公船による日本漁船追跡事件後、石垣市議会は日本政府に安全操業の確保を要請したが、沖縄県の玉城デニー知事からは目立った発信はない。県議会も米軍普天間飛行場の辺野古移設問題が中心だ。（石垣島など）八重山諸島の声が県政に届いていない。

東京の新聞やテレビも、夕刊フジなど一部を除いて『国境の島の危機』に目を向けない。そこまで無関心でいられるのはなぜか。触れられない理由でもあるのか」といぶかしがる。

まさか、政財官界に巣くう「親中派」が妨害しているのか。

　自民党の中山泰秀外交部会長らは、中国公船の侵入が「連続５０日」を超えた６月上旬、首相官邸を訪れ、政府に中国側への厳重な抗議を求める決議文を菅義偉官房長官に提出した。

　菅氏は「関係機関と連携し、領土・領海・領空、尖閣諸島海域をしっかりと守り抜く」と述べたが、中国の暴挙は続いている。このままでは、今月２２日に「連続１００日」となる。

　日本固有の領土を守り抜く、具体的行動が必要ではないか。

　衛藤晟一領土問題担当相は、日本漁船が追尾された際の映像公開を検討しているとされるが、「海上警備体制の手の内を見せることになる」（外務省幹部）と慎重意見があるという。

　自民党は１２年の衆院選の政策集に「尖閣諸島の実効支配強化と安定的な維持管理」として、

「わが国の領土でありながら無人島政策を続ける尖閣諸島について政策を見直し、実効支配を強化します。島を守るために公務員の常駐や周辺漁業環境の整備や支援策を検討し、島及び海域の安定的な維持管理に努めます」
と明記している。

　安倍晋三首相は１７年３月２７日の参院予算委員会で、尖閣諸島への公務員常駐について、「現在はその選択肢は取っていない。総合的に戦略的に判断をしている」「尖閣諸島は断固として私たちが守り抜いていく、私たちのこの意思を他の国々は見誤ってはならない」と語ったが、改めて検討してはどうか。

　中国政府は、香港から台湾、南シナ海、インド、尖閣諸島に至るまで、次々と攻撃的な政策・対応を取っている。居丈高な外交姿勢は「戦狼外交」の異名をとる。

　自らが発生国である新型コロナウイルスの世界的大流行（パンデミック）で、米国内などで甚大な被害が出たうえ、米空母でも集団感染が明らかになり、一時的にできた「力の空白」に乗じている可能性もある。

　マイク・ポンペオ米国務長官は８日の記者会見で、中国の東・南シナ海での暴挙について、

「中国は領土紛争をあおっている。世界はこのいじめを許すべきではない」「世界はこの動きに対応するために結集しなければならない」と語った。

　いまこそ、日米同盟の絆を見せつけるべきではないか。

　評論家で軍事ジャーナリストの潮匡人氏は

「自衛隊と米軍で、尖閣奪還を想定した上陸演習を繰り返せばいい。最悪のシナリオは『中国の尖閣上陸』ではない。このままの状態が１００日、１０００日、１万日と続くことだ。

日米安保条約で『日本国の施政の下にある』と定義する対象領域から、尖閣諸島が外れる危険性が出てくる。日米の艦隊や航空機の前では中国公船も留まれない。目に見える実効措置を講じれば、中国側の動きを止めることができる」と語った。

　実は、尖閣諸島に属する久場島と大正島は以前から「在日米軍の射爆撃場」に設定されている。日米両政府の覚悟と決断が注目される。

㊟皆さん、あなた方の声を安倍首相にメールや手紙で送って下さい。私は記事を今月のYouTube正次郎の遺言でも取り上げる。