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2019-08

速報!脅迫男はバカでした!!


速報!脅迫男はバカでした!!
少女像展示に脅迫ファクス送った疑い、男を逮捕
読売新聞8/7(水) 23:11配信

 愛知県で開催中の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」で、いわゆる従軍慰安婦を象徴する少女像の展示に対する脅迫文がファクスで送られた事件で、県警は7日、同県稲沢市の男を威力業務妨害容疑で逮捕した。捜査関係者への取材でわかった。


 捜査関係者によると、男は2日午前、同芸術祭の主会場・愛知芸術文化センター内にある県美術館に、「少女像を大至急撤去しろ。さもなくばガソリン携行缶を持ってお邪魔する」という趣旨のファクスを送り、業務を妨害した疑い。


 少女像などを展示した企画展「表現の不自由展・その後」は1日から開催されていたが、脅迫する内容のファクスが届くなどし、3日限りで中止された。県は6日、県警に被害届を提出していた。

㊟馬鹿ですね。FAXなど送信したら即追跡されます。本当に実行する気はなかったのだろうが、憤りが先走り、我を忘れていつも通り手が、、、反日の連中が得意のプラカードを持って会場前に立てば良かったのに。
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“祟りじゃ~ケネディ家の呪い”

“祟りじゃ~ケネディ家の呪い”
“ケネディ家の呪い”? 元司法長官の孫娘が死亡
All Nippon NewsNetwork(ANN)

 暗殺されたアメリカのケネディ元大統領の弟で、暗殺されたロバート・ケネディ元司法長官の孫娘が死亡したと遺族が公表しました。現地メディアは「ケネディ家の呪い」と報じています。


 CNNなどは、マサチューセッツ州にあるケネディ家の邸宅で1日、ロバート・ケネディ元司法長官の孫娘のシアーシャ・ケネディ・ヒルさん(22)が死亡したと伝えました。



シアーシャさんは数年前にうつ病に苦しんでいることを告白していて、死因は薬物の過剰摂取とみられています。ケネディ家ではケネディ元大統領の息子夫婦と親戚は飛行機事故で死亡し、ロバート・ケネディ元司法長官の息子もスキー中の事故で死亡するなど不慮の死を遂げた人物が多く、現地メディアは「ケネディ家の呪い」と報じています。遺族らは「我々の心は粉々だ」という声明を出しています。


㊟祟りなどある筈はないのですが、それにしては本当に不幸の多い一家ですね。ケネディ大統領の父は株取引であくどい稼ぎをしてましたからね。米証券界でも有名なワルでした。

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蛆キム五輪ボイコットか!?

蛆キムチ最後は五輪ボイコットか!?

「東京オリンピックをボイコットせよ!」韓国では与党も世論も”過熱暴走”
文春オンライン8/4(日) 19:51配信

「加害者の日本が盗っ人猛々しく、逆に大声を上げるのを決して座視しない。韓国経済に被害を加えるなら、真っ向対応する方法がある。日本も大被害を甘受せねばならない」


 日本政府が韓国を「ホワイト国」から除外することを決定した8月2日、韓国の緊急閣議で、文在寅大統領の怒りは沸点に達していた。


 緊急閣議の後、韓国政府の今後の方針を発表した洪楠基・経済副首相兼企画財政相は、さらに日本への怒りを前面に出し、鼻息が荒かった。


 しかし、どんな対抗措置が発表されるのかと、私はテレビの中継を凝視していたのだが、思わず拍子抜けした。

“ウルトラC”東京五輪ボイコットの機運

 彼が口にしたのは「日本をホワイト国から除外」「WTOへの提訴準備の加速」などと想定内の対抗措置ばかり。大統領府の金鉉宗・国家安保室第2次長も、日韓の軍事情報包括保護協定(GSOMIA)の破棄検討を示唆したが、こちらもチラつかせる程度の牽制にしかみえなかった。


「ホワイト国」からの除外を、半導体材料などの輸出管理強化に続く「第2の報復」(李洛淵首相)とみなし、これまで議論を重ねていた割に、日本に打撃を与えられるだけの対抗措置を打ち上げられなかった。


 実は、私が可能性の一つとして想像していた“ウルトラC”があった。それは来年の「東京オリンピック」に絡む対抗措置だ。しかし、韓国政府がそこに踏み込むことはなかった。

「日本にオリンピックを開催する資格があるのか」

「東京オリンピックをボイコットすべきだ」という主張は、これまでも韓国国内のSNSなどに数多く書き込まれていた。大統領府のホームページにも東京五輪ボイコットを求める請願が寄せられていた。


 そうした国民感情に応えるように、7月末、いよいよ韓国政界の中から日本に対する“警告”が出たのだった。


 与党・共に民主党の「日本経済侵略対策特別委員会」の崔宰誠委員長は7月25日、韓国駐在の海外メディアなどで構成する「ソウル外信記者クラブ」主催の会見で、日本メディアの記者が多数いる前でこう語った。


「日本の措置への国際世論の反発が広まれば、東京オリンピックにも影響が及ぶ。歴史認定と率直な謝罪をしない日本に、オリンピックを開催する資格があるのかを聞きたい」

福島の農水産物にも言いたい放題

 また、福島県産農水産物にも言及し、「日本国民も冷遇する(福島の)食品を全世界の参加選手らの食卓に上げるという。政治に目がくらんで、オリンピック選手まで人質に取るものだ」。


 さらに崔氏は、日本の輸出管理強化について「自国企業の被害まで当然視する態度だ。神風自殺爆撃が行われた真珠湾空襲が思い起こされる。日本が経済戦犯にならないよう願う」「日本は戦略物資統制の部分で深刻な後進国だ」と発言した。


 同席した元議員の金民錫特別委員に至っては「安倍首相が経済戦争を中断し、その原因の歴史について謝罪しなければ、最も彼が売り込みたがっている製品である東京オリンピックに対し、全世界の良心が不買運動をすることになる」とまで豪語した。


 まさに韓国らしい、言いたい放題だ。


 翌26日には、同委員会の幹事を務める呉奇炯幹事も、記者団に対し、「日本に平和の祭典であるオリンピックを主催する資格はない。放射能水産物にも問題があり、日本も落ち着いて考えねばならない」と語っている。


 ちなみに、この「日本経済侵略対策特別委員会」とは、与党内部の“有志”による組織で、委員長の崔氏は現職の国会議員。呉氏は2016年の総選挙で落選している。


 東京オリンピックを持ち出した一連の発言は、世論を意識した韓国の政治家らしいものだ。「日本が経済報復を仕掛けてきた」と韓国社会が動揺し、怒りが高まっている中で、世論に彼らの主張を否定する雰囲気はない。

「南北融和」に五輪を利用したい韓国

 ただ、世論を意識した“東京オリンピック・ボイコット”運動は、韓国で主流にはなりえないだろう。むしろ、韓国は隣国でのオリンピックを、自国のために最大限利用したい考えだ。


 2018年に韓国・平昌で開催された冬季オリンピックで、文在寅政権は世論の反対を押し切り、北朝鮮との開会式での南北合同入場や女子アイスホッケーでの統一チームを実現させた。オリンピックの場を活用し、南北融和を世界にアピールしたのだ。


 平昌オリンピックの当時から言われていたのが「次は東京」。文在寅政権が描く東京オリンピックの目標は、メダルの獲得数より、南北和解のためにオリンピックを再び利用すること。つまり、「オリンピックの主役は朝鮮半島の南北」だと言わんばかりに、南北和解のハイライトの場として演出することなのだ。


 こうした東京オリンピックへの文在寅政権の思いは、大多数の韓国人は理解している。「日本にオリンピック開催の資格はない」とまで豪語した崔氏でさえ、東京オリンピックボイコットについての賛否を問われると、「日本との外交的解決法を模索しようと言っているのに、なぜボイコットのことを聞くのか」と歯切れが悪い。

東京五輪に難癖をつけて“悪用”する

 韓国では、東京オリンピックを低迷する経済の活性化に利用できる好機だとみなす意見が、政財界やメディアに従来からある。


 日本としては、韓国がボイコットしようがしまいが、平穏にオリンピックが成功すればいいだけの話だろう。


 ただし、オリンピック開幕まで1年を切り日韓関係が最悪の状況の中、韓国が東京オリンピックを利用する動き出てくることには警戒しておいた方がいい。政府の暗黙のお墨付きもあり、「反日」は今、韓国の政治家や市民団体にとって、手軽に利用できる状況にある。東京オリンピックをボイコットできずとも、韓国がオリンピックに難癖をつけるなど「悪用」して、揺さぶりを掛ける可能性は十分にある。


 肝心なのは、それに日本が過剰に反応せず、怯まないことだ。現在の韓国が狙っているのは、まさにそのことだからである。
名村隆寛(産経新聞ソウル支局長)

㊟まさか、東京五輪でテロを企てるのは蛆キムチ!?なら、不参加は頷ける。それは措いて、これまで中立、親日だった蛆メディアもいまでは反日に方向転換してしまったと聞く。一人の為政者文タロウがここまでやってしまうとは。。。

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銃乱射殺害同じ日に二件!!



米で銃乱射、20人死亡 テキサスのモールで
産経新聞8/4(日) 9:20配信

 【ニューヨーク=上塚真由】米南部テキサス州エルパソのショッピングモールで3日午前10時(日本時間4日午前1時)ごろ、銃撃事件があり、州知事は20人が死亡したと明らかにした。ほかに20人以上が負傷し、病院に搬送された。警察当局は、容疑者の20代の白人の身柄を拘束し、動機などを捜査している。


 銃撃事件はモールに入っている大規模小売店のウォルマートなど複数の場所で発生。警察は買い物客を現場から避難させて現場を封鎖し、連邦捜査局(FBI)と捜査を進めている。


 目撃者などによると、男はライフル銃のようなものを発砲したという。当時は大勢の家族連れなどでにぎわっており、米メディアは逃げ惑う人の様子を伝えた。


 エルパソはテキサス州の最西端にあり、メキシコとの国境に接する都市。約3億丁もの銃が流通するとされる米国では銃撃事件が後を絶たない。7月28日には西部カリフォルニア州ギルロイのフードフェスィバルで男が銃を乱射し、男児(6)を含む3人が死亡する事件が発生したばかり。


米・オハイオ州で銃乱射「9人死亡」と地元警察
8/4(日) 17:37配信
All Nippon NewsNetwork(ANN)
 アメリカ中西部のオハイオ州で銃の乱射事件が発生しました。地元警察は9人が死亡したと発表しました。


 日本時間午後3時ごろ、オハイオ州デイトンで銃の乱射事件があり、9人が死亡し、少なくとも16人がけがをしたということです。現地メディアによりますと、容疑者とみられる1人が拘束されています。警察は現場から車に乗って逃走したとみられるもう1人の容疑者の行方を追っています。現場はバーなどが立ち並ぶ繁華街で、警察は近寄らないよう呼び掛けています。




「できるだけ多くのメキシコ人を撃ちたかった」 米テキサス州銃乱射 ヘイト・クライムが米30都市で増加
飯塚真紀子 | 在米ジャーナリスト

米テキサス州エルパソのショッピング・モールにあるウォルマートで、3日午前10時過ぎ(米国現地時間)、無差別銃乱射事件が発生、これまでのところ、少なくとも20人が亡くなり、26人が負傷した。

 カリフォルニア州ギルロイのガーリック・フェスティバルで起きた無差別銃乱射事件から1週間も立たないうちに起きた惨劇に、全米は悲嘆に包まれている。

 容疑者は21歳になったばかりの白人の男性。目撃者によると、容疑者は黒いTシャツなど黒っぽい装いで、AK47のようなライフルを使って、まず駐車場で約60発も銃乱射した後、ウォルマートに侵入したようだ。容疑者は乱射の後、ウォルマートから逃走したが、通りで投降し、逮捕された。状況から、容疑者は逮捕されるのを覚悟の上で乱射した計画犯罪とみられている。

ヒスパニック系移民に対する憎悪が動機か

 8chanという物議を醸す内容を掲載するウェブサイトに、容疑者のものと思われるマニフェスト(犯行声明)が犯行前に投稿されていたようだ。そのマニフェストには、ヒスパニック系移民に対するネガティブなコメントや、共和党、民主党両党のリーダーが国を失墜させているという批判、ニュージーランドのクライストチャーチで起きた銃乱射事件の銃撃犯を支持する内容が記されており、FBIが現在その調査を進めている。

 マニフェストは以下の2つのセンテンスで始まっているという。

「一般的に、僕は、クライストチャーチの銃撃犯と彼のマニフェストを支持している。この攻撃はテキサスに侵入するヒスパニック系移民に対するレスポンスだ」

 マニフェストが容疑者によるものなら、ヒスパニック系の人々に対する憎悪が犯行の動機となるヘイト・クライムといえる。ある報道によると、亡くなった20人の中には、3人のメキシコ人も含まれていたようだ。また、ABCニュースによると、容疑者は拘束された後「できるだけたくさんのメキシコ人を撃ちたかった」と警察関係者に話したという。

 7月28日にカリフォルニア州ギルロイで起きた銃乱射事件も動機は憎悪ではないかと指摘されている。

ヘイト・クライムは30都市で5年連続増加

 カルフォルニア州立大学サン・バナディーノ校ヘイト・アンド・エクストリーズム研究センターの最新報告によると、ヘイト・クライムはアメリカの30の主要都市で増加の一途を辿っている。ヘイト・クライムは、30の主要都市では、2018年は前年比約9%増加、初めて2000件を超えて2009件を記録した。この数は、2010年と比べると約42%、2013年と比べると約51%の増加となる。また、2013年以降5年連続の増加だ。

 特に、テキサス州では、2018年、ヘイト・クライムの数はこの10年では最多を記録した。テキサス州の主要都市を見てみると、前年と比べた場合、ヒューストンでは191%増、ダラスでは150%増、サンアントニオでは100%増となった。

指導者による憎悪の沈静化が重要

 主要都市で増加しているヘイト・クライムについて、カルフォルニア州立大学サン・バナディーノ校ヘイト・アンド・エクストリーズム研究センターディレクターのブライアン・レヴィン氏がKPBSのインタビューで以下のように話しているが、非常に納得が行くものがある。

「国の指導者が憎悪を沈静化させる必要があります。ジョージ・W・ブッシュ大統領が、9.11の後、“イスラム系の人々をハラスメントする人々は恥を知るべきだ”と主張すると、その翌年、ヘイト・クライムは3分の2減少したのです。しかし、トランプ氏が大統領候補時代にイスラム系の人々の入国禁止を提案すると、その月、イスラム系の人々に対するヘイト・クライムは3番目に最多となったのです」

 つまり、国の指導者の考え方が国民に大きな影響を与えているということになる。“国境の壁政策”や“不法移民の親子の引き離し政策”などトランプ氏の不寛容な移民政策に、米国民の中には影響を受けている人々もいるのかもしれない。

 特に、先日、カリフォルニア州ギルロイで起きた銃乱射事件の容疑者や今回テキサス州で起きた銃乱射事件の容疑者のような10代後半から20代前半の若者は、心理的にはまだ発達段階にあるため、思想の影響を大きく受けやすいことも指摘されている。

 子供が親の背中を見て育つように、若者も国の指導者をロールモデルにして自身の考え方を発展させるのだろう。

 アメリカはもちろんだが、国を問わず、我々は、子供や若者にその背中を自信を持って見せられるような指導者を選ぶべきなのではないか。

㊟今は他国の話です。が、移民同然の外国人が急増する日本も対岸の火事ではありません。必ず似て事件が多発します。

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大拡!怖い、山本太郎の裏の顔!!


大拡!怖い、山本太郎の裏の顔!!

「生きててよかった」と思える国を目指す男が、原発事故の風評被害に苦しむ福島の住民を絶望に追いやったことはなかったか?

 例えば2013年5月8日付けのブログで彼は、

「君が学校でほぼ毎日食べる給食。安全かな?残念ながらかなり食べ物に気を使わなければ、あなたの身体は被爆し続ける」

「どうやって自分の身体を守るか(中略)東日本の食材を僕は食べない」

「風評被害などさほどなく、完全な『実害』なんだ!食品のほんの一部をサンプリング検査して『安全だ』なんて完全にナメられている」

 等々煽りたてていた。

 要は“政府は面倒だから食品は汚染されていないことにしているが、そんなのは嘘八百で福島どころか東日本の食品を食べてる限り命が保れない”と訴えていたのだ。

 以上は「週刊新潮」8月8号の
”山本太郎を台風に育てる唖然『衆愚の選択』より引用しました。

㊟これが山本太郎の真の顔です。恐ろしいですね。こんな科学的根拠もないことをあちこちで吹きまくり、国民を不安に陥れていた裏を顔を持つ男が、「政権を獲りに行く!」と豪語しているのです。

こういうタイプをサイコパス男と言うのです。危険極まりない独裁思考でヒトラーが登場したのと大変似ています。

 菅義偉官房長官、小泉北鮮進次郎もそっくりです。日本に3人ものヒトラー体質男が、、、戦慄を覚えます。鉄兜と竹槍じゃ役にも立たないな。

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芸能人交流を断った元山口組直参!!



芸能人交流を断った元山口組直参!!
元山口組直参組長が芸能人との付き合い断った「所作の美学」
ポストセブン8/2(金) 16:00配信

 勝新太郎さんや高倉健さんなど、名だたる昭和スターたちと交友を重ねた元山口組直参組長・天野洋志穂(よしお)氏(79)は、「所作」という言葉をしきりに口にする。ふるまいや身のこなしだけでなく、「人としての生き方」も含ませて使っている。大スター鶴田浩二さんとの思い出、そしてその後は芸能界との付き合いを完全に断った理由について聞いた。ジャーナリストの伊藤博敏氏がリポートする。
 * * *

 天野は大スター、鶴田浩二とも交流があった。鶴田は1987年、肺がんで62歳の若さで死去するが、天野は、その「死」を予言している。

「ブラジルを訪問していた鶴さんの慰労会が天ぷら屋であり、『あまちゃんも来いへんか』と、誘われて行ったら、俊藤(※浩磁氏。東映のプロデューサー)さん、鶴さんの事務所の社長、文ちゃん(※菅原文太氏)なんかがおったんや。鶴さんは元気で、『1週間で(女を)13人抱いたぞ!』とか、本当かウソかわからん話で盛り上がった。

 ただ、わしには鶴さんの調子が悪そうに見えた。そこで、事務所の社長と文ちゃんと3人で帰る時、『鶴さん、死相が出とった』と正直にいうたら、文ちゃんが『あんなに元気やないか』って。でも、1か月後ぐらいに社長からの電話で、『もうあかんねん。肺を開けたらみんな転移してしもうて』と。『あまちゃん、どうしてわかったん』と、いわれた」

 付き合えば「一生もの」である。損得、貸借ではないから続く。天野は、芸能人と付き合うことに自分なりの一線を引き、一緒に酒を飲むときは店に人払いさせる、新幹線などで会っても自分から声をかけるのは控えるなど、その関係が表に出ないように努めた。

 天野が芸能界との付き合いを断ったのは2011年、島田紳助が山口組幹部との交際を理由に芸能界引退したときである。

「ああ、これはまずいなと思って、付き合っていた方々に『今までお世話になりました』と手紙を出して、お付き合いをお断わりしたんや。『本当にありがとうございました』と連絡してくれる人もおった」

 それからは盆暮れの挨拶も日常の連絡もしていないという。

 カネ絡みで芸能人を呼び、その関係をひけらかす半グレに、そこからカネをもらって喜ぶ芸能人──。

 人としての「生き方の違い」だが、そこには天野が常に気にした「所作」の美学は微塵もない。その行き着く先が、吉本興業と所属芸人との索漠たる人間関係ではないだろうか。

●いとう・ひろとし/1955年福岡県生まれ。東洋大学文学部哲学科卒業、編集プロダクションを経て、ジャーナリストに。経済事件、暴力団事件などの取材に定評がある。主な著書に『黒幕 巨大企業とマスコミがすがった「裏社会の案内人」』など。

㊟なかなかの人物と。。。現代ヤクザ、半グレに見習え、などと言っても無理か。

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ゴキ「臓器狩り」に国際判決!!


ゴキ「臓器狩り」に国際判決!!
中国の「臓器狩り」疑惑に英国の国際民衆法廷が「有罪判決」
ポストセブン

 人口約14億人、GDP世界2位の超大国である中国。その喉元に刺さったトゲが人権問題である。国連の人種差別撤廃委員会や人権団体などによると、中国国内の新疆ウイグル自治区では、ウイグル族を中心にした多くのイスラム教徒が収容施設に拘留されている。その数は少なくとも100万人と見積もられる。

 7月8日には、日本や欧州諸国、カナダ、豪州など22か国が、ウイグル族の大量拘束を停止し、新疆と中国全土で人権と信教の自由を尊重するよう求める書簡を国連人権理事会宛てに送付した。

 一方の中国政府はこれまで収容施設について、過激主義への対策としてウイグル族の人々に新たな技能を身につけさせるための「訓練施設」だと説明しており、「ウイグル人を含む新疆の市民は平等な自由と権利を享受している」と国際社会に反論してきた。

 そんな最中、中国にとって新たな「時限爆弾」となる可能性があるのが、「臓器狩り問題」である。

 発火点となったのは、6月17日に英国ロンドンで開廷された「中国の強制臓器収奪に関する民衆法廷」が下した“最終判決”だった。

「200人の傍聴人が詰めかけた法廷には天井から光が差し込み、荘厳な雰囲気でした。原告も被告もいない法廷で1時間半にわたって議長が読み上げた判決は、『中国による違法な強制臓器収奪は今日も続けられている』と結論づけました」

 こう振り返るのは、英国在住の日本人・鶴田ゆかりさん。ETAC(中国での臓器移植濫用停止国際ネットワーク)の一員として、この法廷を見守ってきた。

 民衆法廷とは、公式の国際機関が進んで調査できない深刻な犯罪行為などについて第三者が調査を行い、証拠に基づいて結論を下す独立した場のことである。法的な拘束力はないが国際的に大きな影響力を持つ。

 今回の民衆法廷では、旧ユーゴスラビア国際戦犯法廷でセルビアのスロボダン・ミロシェビッチ初代大統領を起訴したジェフリー・ナイス卿が議長となり、国際人権法や移植医療、中国史の専門家ら7人のスペシャリストが判事を務めた。

 中国民衆法廷の議題は、「中国での強制臓器収奪問題」だ。日本ではあまり報じられないが、以前より中国は、ウイグル族や法輪功の学習者といった「良心の囚人(不当に逮捕された無実の人々)」から強制的に奪った臓器を、利潤の高い国内での臓器移植手術に利用していると噂されていた。

 
 中国では公的なドナー登録者数をはるかに上回ると推定される臓器移植手術が行われることや、通常は数か月から数年を要する移植待機時間が数週間から最短で数時間とされることも、疑惑を裏づけた。中国政府は臓器収奪を否定しているが、実際に移植手術を行ったという医師やその関係者、調査報道を行ったジャーナリストらの告発が相次いでいる。

 膠着する議論に決着をつけるべくスタートした民衆法廷は、昨年12月から合計5日にわたる2回の公聴会で専門家や当事者ら50名の証言を調べた。

「法廷の場では、ウイグル人から臓器を摘出した経験を持つ元医師のエンバー・トフティ氏が実際に人体にメスをいれた時の様子を再現したり、北京で逮捕されたスウェーデン人が留置所で中国人看守から、『法輪功の学習者25人ほどを連行して処刑して臓器を取った』と聞いた話を暴露するなど、当事者のみが知る生々しい証言が続出しました」(鶴田さん)

 これらの証言を慎重に調べた民衆法廷の最終的な裁定が「中国では違法な臓器の収奪と移植がいまも続いている」との立証であり、「人道に対する犯罪」の“有罪判決”だった。

「最終裁定で民衆法廷は、『法輪功およびウイグル族に対して人道に対する犯罪があったことは、合理的な疑いを超えて証明された』として、中国による強制臓器収奪の事実を認定しました。

 また主な臓器源は法輪功の学習者としたうえで、新疆ウイグル地区で大量拘束されたウイグル族も強制的に臓器収奪されている可能性があると指摘し、『このグループからの臓器収奪の証拠はいずれ出てくると思われる』と結論づけました」(鶴田さん)

 裁定を受けて迅速に動いたのは欧米メディアだ。BBC、ガーディアン、ロイター通信、NewsWeekなど著名メディアが関連ニュースを続々と報じ、その数は現在までに100本を超える。

 一連の報道によって、各国の政治家も中国の臓器収奪を問題視しつつある。

「最終裁定は世界中の人々が力を合わせて圧力をかけることにより、『各国政府や国際機関が人道に対する犯罪に取り組まないという選択肢はなくなる』と宣言しています。超大国となった中国には各国ともなかなか声があげづらい状況ですが、少なくとも自国が血に手を染めないように、イスラエル、スペイン、台湾、イタリア、ノルウェー、ベルギーでは渡航移植を取り締まる法案を通過させています。カナダは(審議の)最終段階に入っています。日本人もまずは、この問題について知ることが大切です」(鶴田さん)

 この8月には臓器狩り問題の第一人者である国際人権弁護士のデービッド・マタス氏と、前述した元医師のトフティ氏が来日して講演活動などを行う予定。今後ますます国際的な「中国包囲網」が強化されそうだ。

●取材・文/池田道大(フリーライター)
㊟ゴキブリだけに人間国の法、常識はない。この判決を日本の新聞、テレビは報じていない。ということはゴキ醜キンピラに従属しているとしか。。。

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圭の母親が警護要求!!


圭の母親が警護要求!!

小室圭さんの母、異例の警備は本人の“強い要望”の結果
ポストセブン

 秋篠宮家の長女・眞子さま(27才)の婚約内定者・小室圭さん(27才)がアメリカ留学に旅立ってから、はや1年。神奈川県横浜市内にある小室さんの自宅マンションには、警備にあたる警察官の姿こそ見えなくなったが、警察官が待機するための「ポリスボックス」や監視カメラは残ったままであり、厳重な警備は続いている。

 婚約内定が発表された当初、小室さんだけでなく母の佳代さんにもSPの護衛がついていた。

「佳代さんがパート勤務先である都内の洋菓子店に出る時は、県警のSPが付き従っていたそうです。まだ正式な婚約がされていない時期に、ましてや圭さん本人ではなく親族を警備するというのは異例中の異例のことです」(警察関係者)

 警備がつくようになって、佳代さんは明らかに変わったと近隣住民は言う。

「サングラスをかけて化粧も濃くなり、いわゆる“セレブ風”の服装に変わっていきました。それまでは、ジャージーのような服装が多く、化粧もほとんどしていなかったのですが…」

 佳代さんに金銭トラブルが発覚し、小室さんの結婚延期が発表される昨年2月頃まで、佳代さんへのSPの警護が続いたという。

「実は、それらの警備は、佳代さんの“強い要望”により実現したものでした。かつて、女性皇族の婚約相手の母親が要警護者になったことは、記憶の限りではありません。圭さんではなく、佳代さんの要求だったと聞いています。

 佳代さんは『私たち親子の身に何かあったらどうするのか』『母子家庭だから不安だ』と、半ば強引に要求したそうです。今思えば、その後にトラブルが発覚するような心配があったから、そこまでの警備を求めたのでしょうか。警察庁も、本当に必要なのかと疑問に思いながら、佳代さんへの警備を決めたそうです。

 そもそも『要警護者』を決めるのは警察庁の仕事です。現場で警備を行う各都道府県警はその指示に従うだけなので、佳代さんは秋篠宮家や宮内庁を通して、警察庁に要求したそうです」(前出・警察関係者)

 現在、目に見える佳代さんに対するSPの警備はなくなり、小室さんも留学に旅立った。しかし、今も体制を変えて警備は続いているという。

「留学後、自宅前のポリスボックスは無人になりましたが、警察によるマンション周辺の定期的な巡回は続いています。

 また、ポリスボックスが立ってしばらくして、小室さんの自宅周辺には24時間の監視ができる防犯カメラが設置されました。マンション内に少なくとも3台のカメラが設置されて、24時間の監視が続いています。カメラの監視や巡回など、警備を続けるとなるとその分、マンパワーもコストもかかり続けるのは、言うまでもありません。そうした警備体制も、佳代さんの求めで設置されたものと聞いています」(前出・警察関係者)

㊟困ったちゃんでは済まんぞ。こんな婆さん襲う男はいないと思うよ。あ、物好きもいるかららなぁ。

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米倉涼子1日で別居してた!?




米倉涼子1日で別居してた!?

米倉涼子はわずか1日で別居!? 実はスピード離婚していた芸能人たち
messy / 2019年8月3日 16時0分

 定期的にニュースになる芸能人たちのスピード離婚。各メディアで大体的に報じられることがほとんどだが、中にはあまり知られていないスピード離婚も存在する。


 例えば『ドクターX ~外科医・大門未知子~』(テレビ朝日系)でお馴染みの米倉涼子は、2016年に離婚成立を発表。彼女は2014年末に一般の男性と結婚しており、約2年間の結婚期間を経てスピード離婚している。

しかしそれよりも驚きなのが、彼女が元夫と同居していた期間だった。報道によると、米倉は元旦那と結婚してわずか1日で別居してしまったという。ドラマなどで見せるイメージとは裏腹に、裏では意外と苦労しているのだろうか……もしまた結婚するならば、その時は“失敗しない”ことを祈るばかりだ。


 そんな米倉涼子のように、“実は”スピード離婚していた芸能人を紹介していこう。



●梶原雄太


 まずはキングコングの梶原雄太。彼は2006年にモデルの園田未来子と結婚して、4人の子どもを育てながらYouTuberの“カジサック”として活躍。園田も“ヨメサック”として体を張って夫を支えている。しかし実のところ、梶原にとっては園田との結婚は“再婚”。2003年に一般女性と1回目の結婚をしているが、翌年の2004年には離婚している。


 そんな梶原雄太は、園田未来子と結婚後に出演した『私のなにがイケないの!?』(TBS系)で、妻に課している「10カ条」を告白。「胸元が開いた服は禁止」「パソコンでの外部交流禁止」「男性医師による診察禁止」「知人以外の美容師との接触禁止」「イケメン芸人との接触禁止」「同窓会への出席禁止」など、かなりの束縛があると判明した。そのためネット上では、「前の奥さんもそりゃスピード離婚するわ」「園田未来子とも別れないか心配」との声が。円満な夫婦関係が続くことを祈りたい。


●松村邦洋


 お次は、“まっちゃん”の愛称で有名なお笑いタレントの松村邦洋。松村は『しくじり先生 俺みたいになるな!!』(テレビ朝日系)に出演した際、ぶっ飛んだスピード離婚エピソードを語っていた。この時のトークによると彼は、伝説のバラエティ番組『進め! 電波少年』(日本テレビ系)で“バツイチになる”という企画に挑戦。番組が募集した「バツイチになりたい女性」と結婚して、すぐに離婚したそうだ。


 ちなみに戸籍上でしっかり“バツイチ”になっているのかは、本人も確認していないとのこと。とはいえ、番組の企画というあまりにも斬新なスピード離婚(結婚)に、ネット上では「よくそんな企画放送できたな」「こんな離婚体験ほかにある?」「スピード離婚の最速記録なのでは?」「松村も色々と頑張ってきたんだなぁ」と驚きの声が上がった。まだコンプライアンス概念の緩かった頃ならではの企画だが、現代のテレビ番組で同じようなことをしたら“炎上”してしまうだろう。

㊟松村の離婚には驚いた。テリー伊藤も制作会社に居る当時は「視聴率上げるにはなんでもヤレ」で自分の顔のように無茶苦茶な番組を作っていた。地方の暴走族に「テレビに出してやるから」と高速道路をジグザグ走行させ。警察に拘束されたことも。

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プロフィール

長官官房

Author:長官官房
渡邉 正次郎(わたなべ しょうじろう).
政治ジャーナリスト・作家
レコードヒットチャート編集長を経て、衆議院議員小峰柳多秘書、参議院議員迫水久常秘書となり、多くの政治家の選挙参謀として活躍。現在、政治・社会評論、講演の傍ら、何人もの政治家ブレーンとして『国会質問、演説原稿』等を依頼され、選挙参謀としても活動し、全員当選させている。.
 99年の東京知事選で石原慎太郎を担ぎ出させ、最後に名乗りを挙げさせる。投票日昼に「石原は165万票で当選」とマスコミ取材に応え、組織を持たない石原の票読みを的中させ驚かせた。また、オウム真理教の看板男、上佑史浩が「数百人のジャーナリストとお会いし、唯一人信じられたのは渡邉先生です」と、逮捕の日に身元引受人を依頼したことはメディアに大きく取り上げられた。.
 また、参議院議員迫水久常秘書当時、全国の暴走族を大同団結させ、『関東連合を』設立、初代最高顧問として抗争事件を起させぬよう指導した。この当時の教え子たちは現在、地方議会、大企業、役人として活躍しており、現在も彼らは情報を提供してくれている。もちろん、闇社会にも教え子は多く、彼らは組織の大幹部、親分ではあるが、今も関東連合初代最高顧問として熱い尊敬を受けている。.
.
議員生活約30年の小泉元首相“議員立法”一本もなし!が、一民間人の政治ジャーナリスト・作家の渡邉正次郎が発案、または改正させた法律(順不同).
.
*動物愛護管理法の改正.
《ペット飼育者のペット放置、殺害の多さをレビ報道で知り、『重い刑事罰に』、.
と武山百合子議員に国会で提案させ議員立法で改正を実現。今後はペットを金儲.
けに繁殖させるブリーダーや販売業者の取り締まりもより厳しくなる。<動物愛.
護管理法は明治時代に施行。このときまで一度も改正されず>》 .
.
*団体規制法(国家転覆を図った団体を取り締まる).
《オウムに破防法適用を政府が決定。が、5人の公安審査会で否決(委員に破防.
法絶対反対を組織決定している極左弁護士3名。)され激怒。武山百合子議員か.
ら国会質問作成を依頼されたことをチャンスに、衆議院予算委員会分科会で、.
「国家転覆を狙ったオウム真理教に破壊活動防止法を適用できないならば、それ.
に替わる法律を作るのが国家の義務」と質問。.
松浦功法務大臣が「素晴しい質問で、即議員立法ででも」と答弁。議員立法で成立。同時に「公安審査会の委員に破防法絶対反対の極左弁護士三名はおかしいのではないか」の質問も。以降、弁護士を2名に減》.
.
*NPO法.
《河村たかし現名古屋市長が現役代議士時代に発案法律。が、当時の大蔵官僚が.
“金を集めるのは大蔵省以外許さない”と自民党議員らに逆陳情し、廃案にされ.
る寸前に河村議員から相談され、素晴しい法案なので親しい自民党議員たちを半.
分脅し継続審議に持ち込み、次の国会で成立》.
*個人情報保護法.
《武富士顧問当時、「同業者の消費者金融Pがブラックリスト(返済がない悪質なもの)を闇金融に売り飛ばしているので、取り締まって欲しい」と依頼を受け、河村たかし議員に持ち込む。議員室に大蔵省役人を呼んで『取り締まるように』と指示すると、「取り締まる法律がない」と。ならばと河村議員を法案筆頭提案者で議員立法で成立》

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