米、インド人を警戒！！日本も考えんと！！

米、インド人を警戒！！日本も考えんと！！

米、印に専門職ビザ発給制限を通達　データ保管問題と連動か
ロイター / 2019年6月20日 9時5分

［ニューデリー　１９日　ロイター］ - 米国はインドに対して、外国企業にデータの国内保管を強制する国には専門技術を有する外国人向け査証（Ｈ１─Ｂビザ）の発給制限を検討していると伝えた。事情に詳しい関係者がロイターに明らかにした。

インドは米国から最も多くのＨ１─Ｂビザを発給されており、大半は同国の大手ＩＴ企業に勤務する人がその対象になっている。ただインドのデータ保管に関する厳しいルールが多くの米企業を混乱させ、米政府の反発を招く事態になった。

２人のインド政府高官は１９日、米政府から毎年インド人向けに発給するＨ１─Ｂビザについて、年間割り当て枠の１０─１５％に抑える計画を先週説明されたと語った。

現在米国は毎年８万５０００のＨ１─Ｂビザを発給しているが、特定の国への発給は制限されておらず、インド人が全体の７０％を受け取っているとみられる。

この２人の高官は、世界的に「データのローカル化」によって各国がデータ管理を強化し、国際的な企業の力を弱めようとする動きが出ていることと結び付けて、米国がＨ１─Ｂビザの発給制限計画を知らせてきたと述べた。

インドと米国の交渉に詳しいワシントンの業界筋も、米国は世界的なデータ保管ルール策定の流れに対応する形で、Ｈ１─Ｂビザの発給制限を考えているとの見方を示しつつ、これはインドだけを狙い撃ちにしたのではないと付け加えた。

いずれにしてもＨ１─Ｂビザ発給が制限された場合、タタ・コンサルタンシー・サービシズ やインフォシス に代表されるインドのＩＴ業界が最も大きな打撃を受けそうだ。これらの企業の社員は、Ｈ１─Ｂビザを使って最大の市場である米国にエンジニアや開発担当者を派遣している。

㊟米国は情報流出に相当な危機感を持っている。当然だろう。それが国家国民を護ることなのだから。その点、日本は政府も財界人も甘い。未だ腐れパンダ醜の国からゴキブリを受け入れているのだから。

しかも、ゴキ醜キンピラ国が米国留学インド人を高額な報酬で引き抜いている情報もあるのだから。

国税動く！！吉本汚わいをのさばらせたキー局にも責任！！①

国税動く！！吉本汚わいをのさばらせたキー局にも責任！！①


宮迫、田村亮ら来春まで復帰厳し「嘘」がダメージに
吉本興業は24日、反社会勢力の忘年会などに出席していたお笑いコンビ、雨上がり決死隊の宮迫博之（49）ら所属芸人11人を当面の間、活動を停止し、謹慎処分にすると発表した。「闇営業」をし、否定していた金銭授受を認めたことを理由にしている。また、ワタナベエンターテインメントも同会に出席していた所属お笑いコンビ、ザブングルの松尾陽介（42）加藤歩（44）を当面、謹慎処分とすると発表した。
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宮迫博之や田村亮は吉本興業による今回の謹慎処分で、結果的に「うそ」をついていたことになってしまった。宮迫は当初「ギャラはもらっていない」と明言、田村もその趣旨の説明を周囲にしていた。しかしこの日のコメントで宮迫は「間接的ではありますが、金銭を受領していた」とし、田村は「虚偽の説明をしてしまった」とギャラがあったことを認めた。

謹慎期間は「当面の間」で具体的ではない。ただ、早期復帰は厳しいとの声が芸能界では強い。少なくとも来年3月ごろまでは復帰は難しいとみられ、放送関係者は「周囲は年内いっぱいで復帰してほしいでしょうが『うそ』をついた形になり、難しくなったと思われる。放送業界もコンプライアンスが厳しくなった。おめでたい来年の正月番組に反社会的勢力と関係のあった芸人が登場することは各局、避けたいはず。少なくとも来春改編期までの謹慎は余儀なくされるのでは」と指摘している。

宮迫は人気も稼ぎも別格で、後輩芸人にとって気のいい頼れる兄貴的存在。芸能関係者は「約5年前、イベントに宮迫がサプライズ登場した。かわいがっていた芸人が出演しているのを、近くのビアガーデンにいた宮迫が聞きつけ駆けつけた。その時はノーギャラだったと聞く。イベントは大いに湧いた」と証言した。

宮迫は、91年に大阪の若手芸人で結成されたユニット吉本印天然素材（天素）メンバーとして東京進出。天素はブレークせず、メンバーだったナインティナインが人気に。天素は99年に解散した。宮迫は14年、テレビで当時を「死ぬことも考えた」と振り返った。

お笑い関係者は「ナイーブで優しい人。今回の件も、人脈が売りの後輩入江をバックアップするつもりからのことかもしれない。それだけに、反社会的勢力に気を使わなかったのが悔やまれます」と話している。

宮迫は17年8月、モデルとライターとの二股不倫疑惑を週刊文春に報じられた。直撃取材を受けた際「白か？　黒か？」と問われ「オフホワイトです」と笑いに変えた。今回の黒い相手との交際は、笑えない。

国税動く！！吉本汚わいをのさばらせたキー局にも責任！！②

国税動く！！吉本汚わいをのさばらせたキー局にも責任！！②

芸能人と「半グレ」の危ない関係、薬物動画で恐喝も
吉本興業は24日、反社会団体の忘年会に出席していた、お笑いコンビ、雨上がり決死隊の宮迫博之（49）らの芸人たち11人を、当面の間、謹慎処分にすることを発表した。
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近年、指定暴力団ではない不良グループ、通称「半グレ」が繁華街などで幅をきかせており、芸能人との接点が生まれやすくなっている。振り込め詐欺や脱法的ビジネスで多額の収益をあげている人間もおり、芸能関連業務に関わる人もいるため、「カネの力」を使いつつ、共通の知人などを通じて芸能人と交遊を持ちやすいわけだ。

半グレ組織に所属していた都内の30代男性は「芸能人の知り合いはたくさんいますよ。繁華街で遊ぶ芸能人とは自然に共通の知人に紹介され、こちらがクラブや飲食店、高級キャバクラなどで高額をおごるなどし、飲む仲になるんです」と説明。そして俳優や歌手、女性タレントなどいずれも有名な芸能人の「友人」の名を複数挙げた。

半グレ側としては、芸能人の友人がいることでステータスになりうる。一方で男性は「芸能人の中には、我々から女性を紹介されたり、薬物を入手するため、交流している人もいた」と話す。

落とし穴も多い。この男性によると、半グレと交流があった男性俳優は、女性とのトラブルが原因でクラブで土下座させられ、証拠写真を撮られたという。男性は「ほかにも、半グレメンバーと一緒に薬物を使用しているところを、別のメンバーに動画撮影され、その後、恐喝された芸能人もいた」と証言した。不良組織に詳しい捜査関係者は「半グレは指定暴力団と違い、交際の線引きが難しい側面もある。芸能人は、より注意を払って繁華街で飲んだほうがいい」と指摘した。


㊟吉本汚わい芸人が蔓延り過ぎ。ＮＨＫの朝の番組も観なくなった。汚わいどもをその気にさせたのはキー局にも大きな責任がある。関西ローカルで居ればいいものを全国区にしてしまったから、持って生まれた軽薄根性が出てしまったのだ。

　キー局よ、君たち、もう少し考えろよ。吉本の力を強くしたのが君たちだろ？切ってしまえ。でないと必ず必ずまた事件を起こすぞ。
　渡邉機関の掴んだ情報では「国税が汚わい芸人の脱税に激怒し、調べを開始している」とのこと。これで吉本は全身火傷を負うだろう。

国税動く！！吉本汚わいをのさばらせたキー局にも責任！！

国税動く！！吉本汚わいをのさばらせたキー局にも責任！！

あまい吉本の調査「紳助引退」反省生きず／記者の目
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吉本興業は24日、反社会勢力の忘年会などに出席していたお笑いコンビ、雨上がり決死隊の宮迫博之（49）ら所属芸人11人を当面の間、活動を停止し、謹慎処分にすると発表した。「闇営業」をし、否定していた金銭授受を認めたことを理由にしている。同コンビがMCのテレビ朝日系「アメトーーク！」（木曜午後11時20分）などの出演番組は大混乱に陥った。また、ワタナベエンターテインメントも同会に出席していた所属お笑いコンビ、ザブングルの松尾陽介（42）加藤歩（44）を当面、謹慎処分とすると発表した。
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吉本芸人と反社会勢力とのつながりで、思い出されるのが11年8月に会見し「暴力団関係者との黒い交際」を理由に引退を表明した、島田紳助さん（63）だ。島田さんは「僕の中ではセーフだと思っていて、悪いことをしているという意識や交際という認識はなかった。ただ『業界のルール違反や』『これはアウト』と言われ、認識の甘さを知った」と発言。人気レギュラー番組を6本も持っていた、超人気司会者の島田さんは芸能界から去った。

8年前の反省がまるで生きていない印象だ。確かに、反社会勢力の線引きは難しい。食えない芸人にとって闇営業は“必要悪”という声も聞くが、ネットに証拠動画がアップする時代に脇が甘すぎる。

最初に「金をもらっていない」という芸人の言い分を受け、「厳重注意」という処分を科した吉本興業の責任も問われると思う。くさい物にフタという態度でなく、初動でキッチリと調べて処分をしていれば、これほどの大事にならなかったのではないか。

日刊スポーツは今月5日、入江が4日に事実上解雇されたこととの情報を吉本サイドに確認したが、否定されている。その後も、FRIDAYの報道について、吉本関係者は「金銭を受け取っていると報じられているが、受け取ってはいない」と明言していた。

情報開示が求められる時代、隠蔽（いんぺい）は新たな不祥事を招く。今回の11人が氷山の一角でないことを願いたい。【小谷野俊哉】

これがネット社会の怖さ！！

これがネット社会の怖さ！！

9.7億円あげると言われ親友殺害、米18歳女を起訴 ネットの誘いに乗る
AFPBB News / 2019年6月20日 18時32分
【AFP＝時事】インターネット上で知り合った男から900万ドル（約9億7000万円）と引き換えに誰かを殺すよう持ちかけられ、親友を殺害したとして、米アラスカ州在住の18歳の女が殺人や共謀などの罪で起訴された。


　デナリ・ブレーマー（Denali Brehmer）被告（18）は、ネット上で「タイラー（Tyler）」と名乗って富豪を装っていたインディアナ州在住のダリン・シルミラー（Darin Schilmiller）被告（21）と知り合った。


　裁判文書によると、2人はオンラインでやりとりをするうち、アラスカ州で誰かをレイプし殺害する計画について話し合うようになった。シルミラー被告は、襲撃の様子を撮影した動画か写真を送ってくれたら900万ドル以上をあげようと、ブレーマー被告に約束したとされる。


　そこでブレーマー被告は、10代の仲間4人を集め、シンシア・ホフマン（Cynthia Hoffman）さん（19）を標的に定めた。ホフマンさんは、ブレーマー被告のことを親友だと思っていたという。


　ブレーマー被告らは今月2日、ホフマンさんをアラスカ州アンカレジ（Anchorage）の北東にあるサンダーバード・フォールズ（Thunderbird Falls）のハイキングコースに誘い出し、体を粘着テープで縛ると、後頭部を銃で撃ってから川へ落としたとされる。ホフマンさんは4日になって遺体で発見された。


　警察によると、殺害を実行したのはブレーマー被告と一緒に車でホフマンさんを現場に連れていったカイデン・マッキントッシュ（Kayden McIntosh）被告（16）で、使用した銃はブレーマー被告のものとみられている。


　ブレーマー被告は犯行中ずっとシルミラ－被告と連絡を取り合い、写真・動画共有アプリの「スナップチャット（Snapchat）」を使って縛られたホフマンさんや殺害後の遺体の写真や動画を送信していたという。


　現地報道によるとホフマンさんの父親は、娘には学習障害があり、精神年齢は12歳程度だったと語っている。


　大陪審は14日、ブレーマー被告、マッキントッシュ被告、シルミラー被告と他3人について、それぞれ第1級殺人とその共謀、第2級殺人などの罪で起訴した。


　シルミラー被告とブレーマー被告はまた、児童ポルノ禁止法違反と児童搾取の罪でも起訴された。警察の捜査で、ブレーマー被告の携帯電話から、被告が15歳の少女に性的虐待を加える動画が見つかったという。シルミラー被告はホフマンさん殺害後、ブレーマー被告を脅迫して少女たちに性的暴行を加えさせていたことを認めている。

【翻訳編集】AFPBB News

㊟ネットでの情報の氾濫でどの情報が正しいのか、どの情報が真実なのか見極めるのが難しい時代になってしまった。フェイクニュース、フェイク情報を流す連中もいかに真実だと信じこませるかに能力を使うだけに判断が難しいんです。困った時代になりました。

韓国アイドルが沖縄で飛行機搭乗に大遅刻、

韓国アイドルが沖縄で飛行機搭乗に大遅刻、他の客から批判浴びる＝韓国ネットから賛否の声
Record China / 2019年6月21日 14時40分

2019年6月21日、韓国・スポーツ朝鮮などによると、韓国の13人組男性アイドルグループ「SEVENTEEN（セブンティーン）」が飛行機に遅れて搭乗していたことが分かり、物議を醸している。


記事によると、SEVENTEENは17日、沖縄でのイベントを終えた後、那覇空港から飛行機に乗り韓国・仁川空港に到着した。しかし、同じ飛行機に搭乗していた乗客は18日、SNSに

「搭乗していない乗客がいるので待ってほしいと言われ、出発が遅れた。その後（SEVENTEENが）登場し、顔を隠しつつビジネス席に入っていった」

と当時の状況を書き込んだ。その上で

「なぜ芸能人のために私たちが被害を受けるのか。自分たちのスケジュールに合わせて飛行機に乗りたいなら全席予約するべきだ」「1時間半も遅れていたが、SEVENTEENが乗ったらすぐに出発した。韓国の芸能人たちはいい身分だ」
などと批判したという。


SEVENTEENが登場した飛行機はアシアナOZ171便で、午後3時25分に仁川空港に到着する予定だったが、実際は午後4時34分に到着したという。


これを受け、SEVENTEENの所属事務所は

「予定どおりにチェックインし荷物も預けたが、書類の問題でやむを得なく搭乗が遅れた。メンバーとスタッフは航空会社から再入国の書類は必要ないと言われていたが、突然空港側から全員分の書類を作成するよう言われた」

と説明し、「意図的なものでは決してないが、われわれのせいで飛行機の出発が遅れた点については申し訳ない。ご迷惑をお掛けした乗客の方々にも申し訳ない」と謝罪したという。


これを見た韓国のネットユーザーからは

「謝罪するならその場でするべきだった。批判を受けたからする謝罪は謝罪とは言えない」「搭乗後真っ先に他の乗客に謝罪するべきでしょ。アイドルだから許されると思っているの？」「再入国の書類は1分もあれば書ける。1人がメンバーとスタッフ全員分の書類を書いても1時間かからないはず」「乗客のために出発を遅らせるなんて初めて。高速バスじゃないんだから」など批判の声が上がっている。


一方で「芸能人の特権ではなく、むしろ芸能人だからこんなに批判されている。一般人でもこういう場合は待ってもらえるよ」「書類は必要ないと言った航空会社のせい。罪のないSEVENTEENが批判されてかわいそう」「何十人もの書類を数分で書けるわけない」「謝罪は航空会社がするべきだ」などと擁護する声も上がっている。（翻訳・編集/堂本）

㊟蛆アイドルが日本に来るからこんな事に…キムチ喰って寝てろ。これってヘイトスピーチ？

残念！！期待した米のイラン攻撃！！

残念！！期待した米のイラン攻撃！！

トランプ氏、イラン攻撃を１０分前に中止　ツイッターで明らかに
産経新聞

２０日、ワシントンでカナダのトルドー首相と会談したトランプ米大統領。「イランは大きな過ちを犯した」と語った（ＡＰ）

　【ワシントン＝住井亨介】トランプ米大統領は２１日、イランの精鋭部隊「革命防衛隊」による米国の無人偵察機撃墜への報復として、２０日夜にイランに対する軍事攻撃を準備したが、実行の１０分前に中止を命じたとツイッターで明らかにした。トランプ氏は、人的被害が出るため「無人機（撃墜）と釣り合わない」と説明した。

　ツイッターによると、攻撃計画では３つの目標を選定。犠牲者数の見込みについて「将官から１５０人との返答があった」とした。トランプ氏は「私は急いでいない。米軍は出動の準備ができている。イランは決して核兵器を持つことはできない」と警告し、なお軍事攻撃の可能性があることを示唆した。

　米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は２０日、トランプ氏が無人機撃墜への報復として軍事攻撃を承認したが、同日夜に撤回したと報じていた。

　トランプ氏は同日、ホワイトハウスで記者団に対し、無人機撃墜について「イランは大きな過ちを犯した」と非難。今後の対応に関して「今に分かる」と述べていた。

　米連邦航空局（ＦＡＡ）は２０日、米国の全航空会社に対して、イラン近海の上空の飛行を禁止する通達を出した。ロイター通信によると、ＦＡＡの通達を受け、英航空大手ブリティッシュ・エアウェイズやＫＬＭオランダ航空、オーストラリアのカンタス航空などがイラン近海上空の飛行を避ける措置に着手している。

㊟私は米対イラン戦争を期待していた。それが第３次大戦の狼煙になると。。。
何故か？もう人生を捨てているからです。夢や希望なんてあります？無感情の若い世代と同じです。しかも派遣でしか働けない。派遣で働けば働くほど吸血鬼・竹中部落平蔵と南部靖之に新しい血（金）を贈り続けるだけなんですよ。吸血鬼を殺すには生きた血を与えてはいけないんです。

ドラマ終了後“浮気夫！と離婚か！？

ドラマ終了後“浮気夫！と離婚か！？

浮気夫・田中への当てつけか……2年ぶり連続ドラマで不倫妻役の仲間由紀恵に離婚説が急浮上
日刊サイゾー / 2019年6月20日 17時53分

　7月から放送されるドラマ『偽装不倫』（日本テレビ系）への出演が発表された女優・仲間由紀恵。『海月姫』『東京タラレバ娘』などで知られる東村アキコ氏の新作マンガを実写化したもので、主演・杏の姉役を務める仲間は、連続ドラマへの出演は2年ぶりとなるが、同ドラマ終了後に、夫・田中哲司と離婚するのではないかとの噂が囁かれている。

　仲間と田中は、ドラマでの共演をきっかけに2009年に交際が発覚。大物カップル誕生に世間の注目が集まったが、その直後に、田中が別の女性2人とも交際していたことが明らかになり、“三股疑惑“が浮上した。

「当然、仲間は大激怒しましたが、田中がひたすら謝り続けたことで交際は続行しました。ただ、それ以前から田中の女癖の悪さは評判だったので、周囲が交際に反対。そのため、ゴールインまで5年もかかりました」（ドラマ関係者）

　14年に結婚した仲間は、16年1月の舞台『放浪記』の千秋楽を最後に仕事をセーブ。妊活に入ったが、そのさなかの結婚3年目に、田中が“カリスマ美容師”と呼ばれる女性のマンションに変装した姿で通うところを「FRIDAY」（講談社）に激写され、不倫が報じられた。このときも仲間は、烈火のごとく激怒したと伝えられ、田中は公への謝罪を余儀なくされたが、その後、18年3月に仲間の妊娠が明らかになり、離婚はひとまず回避された。

「妊娠・出産のため、とりあえず離婚は避けられましたが、仲間が許したわけではなく、田中に対する不信感は拭えていません。今年から本格的に仕事を復帰したこともあり、『偽装不倫』終了後の9月以降に離婚するのではないかという噂が流れているんです」（前同）

　他方、離婚を回避したい田中は、不倫を謝罪した後、妊娠した仲間に尽くす“良き夫”として振る舞い、昨年6月、無事、双子の男児が誕生した際の出産にも立ち会っている。

　それから約1年後、連ドラ復帰が決まった仲間だが、5月21日にはオフィシャルブログを立ち上げたことで、「田中との離婚に備えて、意見発信の場を作ったのでは」「いや、そもそも離婚説は、ドラマ宣伝のための話題作りでは」という声が錯綜している。

　ちなみに、今回の仲間の役どころは、理想の夫がいながら年下男との不倫に走るキャリアウーマン。ネットでは、「浮気夫・田中への当てつけか？」との声もあがっているが、ともあれ、かつてドラマ界で“視聴率女王“と呼ばれた仲間だけに、今回の連ドラ復帰で手応えを感じられれば、自立への障壁は皆無といえるだろう。

　出産、子育てを経て、一人でもやっていけるという自信がつけば、離婚も十分ありうると思うのだが、仲間が決断を下すのか、それとも田中が改心するのか。仲間の動向から目が離せない。

㊟どうでもいい事ですが、仲間がつまんないから浮気すんじゃないか。私も仲間なんて好みのタイプじゃないし。

アイドル仕事バックレ、男とパコパコ山尾志桜里状態！！

アイドル仕事バックレ、男とパコパコ山尾志桜里状態！！

KANA-BOONだけじゃない！　メンバー失踪やバックレどころか運営の夜逃げも日常茶飯事な”地下アイドル”の内情
日刊サイゾー / 2019年6月20日 17時58分

　ロックバンドKANA-BOONのベーシスト・飯田祐馬が音信不通となっていた騒動は、飯田が6月15日深夜、約10日ぶりに帰宅、19日になって音楽活動を休止すると発表したことで幕を閉じた形となった。一部で取りざたされた女性関係のトラブルなどに巻き込まれたわけではなく、自身のメンタル的な問題からの失踪劇だったことがオフィシャルサイトで公開された。

「ミュージシャンが何日か捕まらなくなるということは珍しくない。ただ、今回はバンド主催のイベントと重なっており、中止の理由を説明する必要があった。そういう事情もあって、公表に踏み切ったものと思われます」（音楽業界関係者）

　メンバーが音信不通となるケースはロックバンドだけではない。「女性アイドルグループでは日常茶飯事ですよ」と話すのは、とあるアイドル事務所関係者だ。

「アイドルという仕事は、ライブのために必死に練習して、さらに握手会などもあって、かなりハードなわりに給料も安く、必ずしも人気がでるわけではない。そういったシビアな状況の中で心身ともに疲弊してしまい、現場に現れなくなるなんていうことはあるあるです」

　たとえば2017年にはBiSのメンバー・ももらんどが、ライブの当日に「今日は行けない」とスタッフに連絡し、そのまま現場には現れず、結局、脱退したということもあった。

「ももらんどのように本当に心身ともにやられてしまって姿を消すケースもありますが、地下アイドルなんかでは、ただ単にサボりで音信不通になることも多いです」（事務所関係者）

　いわゆる仕事をバックレてしまうアイドルもいるというわけだ。
「地下アイドルではなくメジャーデビューを果たしているアイドルですが、エイベックスのGEMというグループのメンバー2人が、本当であればSHOWROOMの配信をしなくてはならない時に、それをサボって男性と遊びに行っていたことが発覚。そのメンバー2人は無期限活動休止となり、その3カ月後にグループは解散しました。メンバーのモチベーション低下が“サボり”という行為に出て、グループ全体が崩壊したという形です。メンバーが仕事をサボって男と会っていたなんていうケースは、実はたくさんあります」（同）

　また、地下アイドルグループの場合は、メンバーではなく、運営サイドがバックレてしまうこともあるようだ。

「資金繰りがうまくいかなくなって夜逃げする運営やら、メンバーにギャラを支払わないまま売上金を持ち逃げする運営もいます。メンバーがSNSでバックレた運営のことを告発するなんてことも何度か見たことがあります。まあ、地下アイドルなんて、素人が運営をすることも多いし、よく知りもしないくせに一山当てようと地下アイドル稼業を始める運営も多い。そもそもうさんくさい業界なので、いざとなったら逃げればいいという人も多いようです」（同）

　誰かが常に“バックレ”ているのが女性アイドル業界。もはやニュースにすらならないほどとは……闇は深い。

㊟芸能界で扱い憎いのは女性なんです。男に目覚めれば仕事など放りだすし、結婚しても浮気を繰り返す。これで何人潰れていったか。ま、最初から体を張ってのし上がった三〇〇子なんで婆さんみたいなのも多いが。

怖！！「砂」マフィアなんているんだ！？

怖！！「砂」マフィアなんているんだ！？

「砂」が大金に変わる？希少化する「砂」の今
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下村靖樹 | フリージャーナリスト

公園の砂場やビーチの砂浜、畑、ゴルフ場のバンカー。
日々の生活で目にする機会が多い「砂」ですが、そこにあって当たり前。

「水を大切に」や「空気をきれいに」とは耳にしますが、「砂を大切に」という言葉は聞いたことがありません。

少しその存在を意識すれば気づくのですが、「砂」も限りある天然資源なのです。

そして近年世界各地で砂不足が問題化し、違法採取による環境破壊が顕在化したり、「砂マフィア」と呼ばれる犯罪組織が暗躍したりするほど、貴重な存在になっているのです。

なぜ、砂が不足するのか？

砂を大量に消費する行為として頭に浮かぶのは、関西国際空港やお台場などの大規模な埋め立て工事でしょう。

しかしそれは砂の使い道の一つでしかありません。最も多く使われているのはコンクリートやアスファルト混合物を作る際に使われる細骨材。その他にも、ガラス、歯磨き粉、化粧品など日常生活に深く関わる物から、電子機器や鋳型、シェールガスの採掘時など多種多様な形で利用されています。

他方、世界規模で「砂漠化」が問題になっている昨今、「むしろ砂は増えているのでは？」と考える方もいるかもしれません。ところが砂漠の砂は丸く小さすぎて、最大の使用用途である細骨材としても、埋め立て用としても利用出来ないのです。

そのため世界一高いビル「ブルジュ・ドバイ」や、椰子の木の形をした埋め立てリゾート「ザ・パーム」などで有名な中東の国・アラブ首長国連邦（UAE）も、国土の大半が砂漠であるにも関わらず常に砂を必要としていて、2017年は120万トン（6400万米ドル）を海外から輸入しています。

BUSINESS INSIDERによると、通常の家一軒に200トン、病院一つに3000トン、高速道路1マイル毎に1万5千トンの砂が必要だそうです。

いつの間にか「そこにあるのが当たり前」だった砂は、人口爆発と都市化の進展、そして急速なインフラ整備が進む今の時代、国家間で奪い合う天然資源になってしまっているのです。

正確なデータが存在しない「砂」

そんな重要な存在であるにも関わらず、他の資源のように注目されることが少なかったため、砂に関する採取・使用・貿易に関する国際的な規制や取り決めは整備されていません。

現在、世界各国でどれほどの砂が消費されているのか、公的機関による正確なデータが存在しないのです。

国連環境計画は（UNEP）、砂の使用用途として最も大きな割合を占めるコンクリート（砂、礫〔れき〕、セメント、水で作られる）に使用されているセメントの世界生産量（※1）から、その消費量を推定しています。アメリカのコンクリート作成時の比率（砂の使用量はセメントの10倍）を元に算出した世界全体の消費量は、年間500億トン。「一人あたり一日平均18キロを必要としている」と、先月出された報告書に記しています。（※2）

また消費量と同様、国家間の貿易取引量も不明瞭です。

ITC（国際貿易センター）の貿易統計によると、砂（※3）の最大の輸出国はドイツ832万トン（約1億4900万米ドル）、輸入国はシンガポール6000万トン（約3億6600万米ドル）となっているのですが、不思議なことに2018年の総量・総額にずれがあるのです。

総輸出「4935万トン・17億2千万ドル（約1863億円）」に対し、総輸入は「1億2700万トン・22億6500万ドル（約2459億円）」と、輸入総量・総額が「約7800万トン（約600億円）」上回っています。

この輸出・輸入量の不整合については専門家の方々が研究されていて、輸送費用とタイムラグなどの「不可避な要因」、統計基準の違いによる「構造的な要因」、そして誤申告や密輸などを含む「エラーによる要因」に分類されているようです。

とはいえ、あきらかにおかしなデータもあります。アフリカ大陸南部の国・モザンビークのデータです。

2018年の輸出量はわずか44万トン（全体の0.009パーセント）ですが、2017年は1億9300万トン。世界輸出総量2億4570万トンの78パーセントを占める砂を輸出しているのです。

そしてITCのデータ上、その99.9パーセントが中国に輸出されたと記されているにも関わらず、中国側の輸入統計では、モザンビークから輸入した砂は「0」。2001～2018年の累計ですら「463トン」となっているのです。

この原因についてITCは明示していないため、どのデータが正しいのかは分かりませんが、少なくとも、砂の国家間貿易が不明瞭かつ監視が行き届いていないことは明らかです。

アフリカ諸国の砂事情

今年4月9日、IMF（国際通貨基金）は「世界経済見通し」で2019年のサブサハラ地域の実質GDP成長率を3.8パーセントから3.5パーセントに下方修正しました。それでも世界全体の成長率3.2パーセントをうわまわる経済成長を続けるアフリカ諸国。都市人口の急増による建築ラッシュは続いており、砂問題と無縁ではありません。

2000年代半ばから砂が絡んだトラブルが表に出始め、最近では、ケニア・ウガンダ・タンザニア（東部アフリカ）、ガンビア、リベリア、セネガル、シエラレオネ（西部アフリカ）、モザンビーク・南アフリカ（南部アフリカ）、モロッコ・チェニジア（北アフリカ）などなど、東西南北問わずアフリカ中でニュースになっています。

そのいくつかを紹介すると――

• ウガンダ（東部アフリカ）

世界第三位の湖水面積を持つビクトリア湖に面する同国では、違法採取による、重要な輸出品である魚・魚製品への影響が深刻。3メートルという規制に対し実態は12メートルの深さまで浚渫が行われているケースもあり、魚の生息域や稚魚の成育に影響を与えている。

• ケニア（東部アフリカ）
•
違法採取された砂を運搬中のドライバーが、敵対する砂マフィアにより殺害される。

• ガンビア（西部アフリカ）
•
アフリカ大陸で最も小さな国土である同国では、2017年6月に砂の採取を巡る小競り合いで2名が死亡。また国土の全体が標高100メートル以下であるため、違法採取により、満潮時に川を経由して海水が耕作地に流れ込む可能性が危惧されている。

• モザンビーク（南部アフリカ）
•
政府公認の採取による自然環境の破壊。砂採取が行われ始めてから洪水が頻発し、家の流出などにより採取場近くの村が壊滅。国際人権団体であるアムネスティが、操業をしていた中国の鉱山会社の違法操業を告発。

• モロッコ（北部アフリカ）
•
砂マフィアによる違法採取で、同国の海岸線が破壊されているとUNEPが報告書内で指摘。
同国で算出されている1000万トンの半分が違法採取であるとのこと。

――概してガバナンスが脆弱なアフリカ諸国では、UNEPを始め国際機関や政府・NGOなどが砂を守るため様々な取り組みをしていますが、その実、どの国も後手に回っているのが現状です。

砂と共存するために

ここまで「砂」という言葉でひとくくりに表記してきましたが、実際は採取場所（川・海・山など）や、砂の種類によって用途も価値も異なります。詳細な説明は割愛しますが、過剰採取による採取場所ごとの主な影響は以下のようなものが考えられます。

• 川砂
•
洪水のリスク、川筋の変化、水質汚濁、マラリア汚染地域では媒介者のハマダラ蚊増殖の要因

• 海砂
•
高潮浸水の被害拡大、海流への影響、魚礁破壊の要因

• 山砂
•
地滑りや水質汚濁、地下水枯渇の要因

また違法採取が被害を与えるのは環境だけではありません。

2000年には台湾で、2001年にはポルトガルで、2016・2018年にはインドで、砂の違法採取が原因とされる橋の崩落事故が発生し多くの死者も出てしまっています。

さらにインドでは砂マフィアが暗躍しており、環境NGO「ダム・川・人の南アジアネットワーク」によると、昨年一年だけで、違法な砂の採取に反対した政府職員、警察官、記者、市民ら11人が殺害され、18人が関連する活動で死亡したと伝えられています。

日本は2018年（1～12月）、130万トンの砂を輸入しており、2001年からの累計輸入量は5160万トンとなります。2007年にそれまで最大の輸入国だった中国が輸出を禁止し、コンクリート用砂を確保するため建築業界が対応に追われました。（現在の最大輸入国はオーストラリア／総輸入量の75パーセント）（※3）

日本国内での砂採取は、1968年に全面改定された「砂利採取法（1956年制定）」により、河砂の環境破壊を防ぐため河川での採取が厳しく制限されました。ところがその結果、（特に瀬戸内海で）大量の海砂が採取されるようになりました。1998年、環境保全のため広島県が海砂採取を全面禁止。その後各県も続き平成18年には瀬戸内海での海砂は採取禁止となりました。

現在、採取規制や資源枯渇の影響を受け年々減少の一途を辿っており、2016年度における砂の採取総量は約7万2300トン。2007年度10万5800トンの7割程度にまで減っています。（※4）

また建築物に関しても「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律」が2000年に施行されるなど資材の再利用についても法制化されています。（※5）

UNEPの報告書（※2）には――

• まずこの問題の規模を、今世紀における持続可能性の大きな課題の1つとして認識すること。
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• その上で、「不要な消費を避ける」、「建設に使用する天然砂をリサイクル材料および代替材料に置き換える」、「.既存の基準（条約や協定など）やベストプラクティス通して採取の影響を削減」すること。
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• そして、国家の枠組みを超えて、砂の生産や消費のトレーサビリティ（追跡可能性）強化を協力すること
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――が必要だと記されています。

広島県が2017年に出した「広島県海砂利採取環境調査報告」によると、採取を全面禁止にして約20年が経ち、なんとか自然環境への影響拡大は止まっているようです。しかし浚渫により大きくえぐられた海底は今も回復しておらず、現在の技術を用いても、気の遠くなる時間をかけて作られた自然をわずか20年で元の姿に戻すのは不可能なようです。

もはや砂は「あって当たり前の存在」ではなく、人類にとって空気や水と同様貴重な天然資源です。

砂漠化や海面上昇・大気汚染は気候変動の最たるものとしてたびたび話題になりますが、そろそろ「砂」にも目を向けなければ、近い将来私たちの生活が足下から崩れてしまうでしょう。

• （※1）セメントの世界総生産量は40億5千万トン。生産量1位は中国（23億2千万トン）、続いてインド（2億9千万トン）、アメリカ（8660万トン）。日本は5500万トンで8位。（アメリカ地質調査所/ Cement Statistics and Information 2017）
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• （※3）ITC 統計番号2505／ 着色有無に関係なく、あらゆる種類の天然砂（金および白金含有砂、ジルコン、ルチルおよびイルメナイト砂、モナザイト砂、ならびにタールまたはアスファルト砂を除く）
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• （※4）経済産業省　平成28年度砂利採取 業務状況報告書集計表より（比重1.85で換算）
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• （※5）平成30年の砕石の生産量は、17,368万トンで前年比1.5％の増加。用途別では、道路用が5,733万トンで同0.3％の減少 、コンクリート用が9,906万トンで同2.7％の増加、その他用が1,730万トンで同1.2％の増加。再生骨材の生産量は、1,849万トンで1.2％の増加（経済産業省　平成30年砕石等統計年報）
（参考）
• 世界一の砂輸入国は東南アジアの島国シンガポール。埋め立てにより国土面積を拡張しており、1960年の581.5キロ平方キロメートルから、2018年には724.2キロ平方キロメートルに。砂輸入量は、ICTにデータが存在する2001年から2018年の総計で2位のベルギーを1億3千万トン引き離し、4億3300万トン。（2001年時の国土面積は682.3平方キロメートル）
※シンガポール政府ウェブサイト

㊟やはり人類、私たちが地球を破戒しているんですね。いやぁ、勉強になった。しかし、私には何も力が無い。