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2018-10

黄昏女優三田佳子、いい加減にせいっ!!

三田佳子、いい加減にせいっ!!

NHK最低視聴率『花の乱』は貴様が強引にやらせたんじゃないか!!下郎!!
三田佳子、次男逮捕後初の公の場 明るく振る舞うも思わず涙「もう一度奮起」
スポーツ報知

 女優の三田佳子(76)が29日、横浜情報文化センターで行われた公開セミナー「名作の舞台裏『花の乱』」に出席。11日に次男・高橋祐也容疑者(38)が覚醒剤取締法違反(使用)の疑いで逮捕されて以来、初めて公の場に姿を見せた。


 三田はトークでは次男の事に触れなかったが、心労で少しやせた印象。「いのち」(86年)、「花の乱」(94年)とNHK大河ドラマに2度主演したが、室町幕府の8代将軍、足利義政の妻・日野富子を演じた「花の乱」が歴代の大河で2番目に低い平均視聴率(14・1%)を記録したことを今も気にしているよう。「役を知ると悪女じゃないと思えた。それが演技に出て見る人もつまらなくなったのかな」。義政役の故市川團十郎さんとの共演映像に見入り懐かしさで涙をぬぐう場面もあった。

 制作を担当した同局の放送総局長・木田幸紀氏も出席。三田は「偉くなられたけど、スケジュールのハードさと役の影響で木田さんを呼び、『しっかりして~!』とほっぺたを叩いたことも。すると他の人たちから『僕も叩いて』と言われ参った」とユーモラスに話し、努めて明るく振る舞った。
最後に「私もいろんな“乱”を乗り越えて人生やってきた。もう一度奮起して演じることをやっていきたい」とあいさつ。客席からは拍手が起こった。

㊟実はこの「花の乱」、大河に強引に押し込んだのが三田佳子自身なんです。夫の高橋康夫がNHKチーフプロデューサーから子会社のNHKエンタープライズにチーププロデューサーのまま出向させられ不貞腐れている時です。

NHKの天皇と呼ばれた島圭次会長を私が飛ばした直後でBHK内が大混乱でした。ですが、私がNHKに乗り込み副会長(郵政省の天下り)に強談判し、反嶋派だった一人を編成局長に、大阪に飛ばされた元ドラマ部長を局長にさせ、高橋をエンタープライズのドラマ部長にさせたのです。
私はNHKに権力を振るいましたが手当を貰う顧問でもありませんから他の仕事に専念していると、高橋康夫プロデューサーで大河ドラマと。。。日野富子を主人公にした「花の乱」になった。主役を三田佳子。しかも、企画は三田佳子が強引に持ち込み、高橋が押し切られたとのご注進があり、「こりゃマズい。コケるぞ」と直感し、エンプラに走り、高橋に面と向かって「花の乱こけるぞ」と。

ところが気の弱い高橋、下を向いて黙ったまま。あ、こりゃ女房の尻の下に敷かれて何も言えない。好き勝手な芝居をされて大コケ間違いなし、と説得を止めて帰ったことを記憶している。

やがて放送をを観て「やっぱり三田のヤツ、日野富子を好き勝手に解釈して女帝を演じてるわ。これじゃ視聴率は無理」と。案の定だった。

この婆あ女優、視聴者を完全に無視した演技をしてしまっていたのだ。要するに「NHK大河主演は私、三田佳子なの!いかに私が大女優か見せてやる」がむんむん。こけて当然。

ところがこのスポーツ報知の記事では、まだ自分が大女優です!丸出し。草笛光子さん、市原悦子さん、樹木希林さんを見習え!クソ婆あ、、、とけちょんけちょんにくさしてハイ、終わり。
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日本拠出の10億円、誰がネコババするか蛆キムチ!!


日本拠出の10億円、誰がネコババするか蛆キムチ!!

文在寅大統領、慰安婦財団の解散示唆 韓国側の一方的な事情でまた懸案に
産経新聞

 【ソウル=名村隆寛】韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領が25日、ニューヨークでの日韓首脳会談で、慰安婦問題をめぐる日韓合意に基づき設立された「和解・癒やし財団」が韓国国民の反対で正常に機能しておらず「解決する必要がある」と述べ、財団の解散を事実上示唆した。

 文氏は合意の着実な履行を求めた安倍晋三首相に、合意を破棄せず再交渉も求めないと答えた。だが、「解決の必要」は合意事項を考慮しない韓国側の一方的な事情によるものだ。

 財団は合意に従い、韓国政府が設立。日本政府拠出の10億円から元慰安婦や遺族に現金を支給するなどの事業を担った。これまで財団を通し、合意時点で生存していた元慰安婦の7割以上に現金が支給された。
 しかし、韓国では一部の元慰安婦や支援団体が日本への金の返還や財団の解散を求め反発。財団は理事の大半が辞任し事実上、運営停止の状態だ。

 韓国政府は今年1月、10億円相当の額を韓国が負担し、日本拠出分を凍結する方針を示した。7月には韓国政府予算で賄う措置を取り、閣議で承認。「合意検討の後続措置の第一歩」(女性家族省)と、日本拠出の金の意味合いを否定している。財団解散となれば、日本政府拠出の10億円は宙に浮くことになる。

 韓国政府は10億円の日本への返還は否定している。ただ、韓国政府がこれまでに言明した「合意検討」や「検討の後続措置」は、文氏が合意の破棄や再交渉を否定しようが、変更が認められないはずの合意の見直しを意味しており、慰安婦問題を蒸し返しかねない。

 10億円の韓国負担自体が日韓合意に反している上に大統領自らが財団解散を示唆したことで、韓国は合意を着実に履行してきた日本に対し、あり得ない懸案を突きつけてきた形だ。


㊟10億円もの金を蛆キムチ国はどう処理するのか。。。大統領官邸金庫にあるなら利息は付かないがあの国だから誰かがネコババする可能性もあるぞ?一年後、金庫を調べたら10億円が消えていた!?でも、発表しないだろうな。

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ウイグル族の臓器取り出し富裕層に売っている醜キンピラ国!!





ウイグル族の臓器取り出し富裕層に売っている醜キンピラ国!!

新疆ウイグル 進む「中国化」 中国総局長・藤本欣也
産経ニュース / 2018年9月18日 8時39分

 中国の西端、新疆(しんきょう)ウイグル自治区カシュガルでのこと。古くからシルクロードの要衝として栄えた町だ。

 ホテルのフロントでパスポートを渡すと、女性従業員がチェックインの手続きを始めた。そこへ1本の電話。受話器を置いた彼女はすっかりおびえていた。

 「申し訳ありません。外国人は泊まれません…」
 外国人も宿泊できることは予約の際に確認済みである。しかしホテル側に抗議しても仕方のないことだ。

 この日、タクシーに乗ってもナンバープレートのない不審な車に追い回され、街中を歩いていても2~5人の男に尾行されていた。

 「早く町から出ていけ」。記者に対する治安当局の無言の圧力なのだろう。

 結局この夜、ホテル4軒に宿泊を断られ、ようやく横になることができたのはカラオケボックスだった。

 当局がピリピリしているのは、国連の人種差別撤廃委員会で8月、「新疆ウイグル自治区でウイグル族などイスラム教徒100万人以上が再教育施設に収容されている」と報告された問題と無縁ではあるまい。

 中国政府は否定するが、自治区の治安当局者はこのほど、強制的な再教育施設が存在すると明かした。一体、何を教育しているのだろうか。

 当局はすでに、自治区でイスラム教徒の暴動が頻発し治安維持が必要だと説明して、住民監視を徹底して行っている。モスク(イスラム教礼拝所)やバザール(市場)周辺には無数の監視カメラを設置し、最新の顔認証技術も導入、通行人を常時チェックしている。

 カシュガルに中国最大のモスクがある。監視カメラが設置された入り口には、「愛党愛国」と記された赤い幕が掲げられていた。
 モスク前の広場周辺でも「習近平同志を核心とする党中央の心のこもった配慮に感謝します」との横断幕がみられた。中国共産党がイスラム教徒に何を教育したいのかは明白だ。

 関係者の話を総合すると、再教育施設では少数民族の言葉の使用を禁じ、(1)中国語(2)中国の法律・規則(3)党や習国家主席を賛美する歌-を学習させている。

 つまり、イスラム教徒の“中国化”を急ぎ、当局がテロリスト、分離独立派、過激派とみなして警戒する「3大勢力」の台頭を抑えこむ狙いがあるようだ。

 党機関紙、人民日報系の環球時報は社説で、国際社会からの人権侵害批判に対し、「(自治区の)平和・安定を守ることこそ最大の人権だ」と強弁している。

 これが“中国モデル”である。「治安のためには人権侵害もやむなし」とする統治スタイルは、基本的人権や報道の自由、表現の自由などを尊重する私たちの価値観とは相いれない。

 自治区でインフラなどの経済基盤を整備する一方、言語・文化を強要し住民の同化も推し進める。まるで第二次世界大戦前にタイムスリップしたような統治スタイルではないか。

 さらに問題なのは、外国で中国型の住民監視システムを採用する動きがあることだ。中国の巨大経済圏構想「一帯一路」の一環として、ジンバブエやエチオピア、ブラジルなどが中国企業から顔認証技術の導入を進めていると伝えられる。

 反体制派に苦しむ途上国の政権にとって、これもまた一帯一路の“果実”。社会不安に悩む民主主義国家には“禁断の果実”である。(中国総局長)


㊟発売中の『SAPIO』9・10月号にも新疆ウイグル族を強制的に収容所に閉じ込め、内臓を取り出し、臓器を高額で売っている事実を特集しています。やはり人間の国じゃないんです。

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プロフィール

長官官房

Author:長官官房
渡邉 正次郎(わたなべ しょうじろう).
政治ジャーナリスト・作家
レコードヒットチャート編集長を経て、衆議院議員小峰柳多秘書、参議院議員迫水久常秘書となり、多くの政治家の選挙参謀として活躍。現在、政治・社会評論、講演の傍ら、何人もの政治家ブレーンとして『国会質問、演説原稿』等を依頼され、選挙参謀としても活動し、全員当選させている。.
 99年の東京知事選で石原慎太郎を担ぎ出させ、最後に名乗りを挙げさせる。投票日昼に「石原は165万票で当選」とマスコミ取材に応え、組織を持たない石原の票読みを的中させ驚かせた。また、オウム真理教の看板男、上佑史浩が「数百人のジャーナリストとお会いし、唯一人信じられたのは渡邉先生です」と、逮捕の日に身元引受人を依頼したことはメディアに大きく取り上げられた。.
 また、参議院議員迫水久常秘書当時、全国の暴走族を大同団結させ、『関東連合を』設立、初代最高顧問として抗争事件を起させぬよう指導した。この当時の教え子たちは現在、地方議会、大企業、役人として活躍しており、現在も彼らは情報を提供してくれている。もちろん、闇社会にも教え子は多く、彼らは組織の大幹部、親分ではあるが、今も関東連合初代最高顧問として熱い尊敬を受けている。.
.
議員生活約30年の小泉元首相“議員立法”一本もなし!が、一民間人の政治ジャーナリスト・作家の渡邉正次郎が発案、または改正させた法律(順不同).
.
*動物愛護管理法の改正.
《ペット飼育者のペット放置、殺害の多さをレビ報道で知り、『重い刑事罰に』、.
と武山百合子議員に国会で提案させ議員立法で改正を実現。今後はペットを金儲.
けに繁殖させるブリーダーや販売業者の取り締まりもより厳しくなる。<動物愛.
護管理法は明治時代に施行。このときまで一度も改正されず>》 .
.
*団体規制法(国家転覆を図った団体を取り締まる).
《オウムに破防法適用を政府が決定。が、5人の公安審査会で否決(委員に破防.
法絶対反対を組織決定している極左弁護士3名。)され激怒。武山百合子議員か.
ら国会質問作成を依頼されたことをチャンスに、衆議院予算委員会分科会で、.
「国家転覆を狙ったオウム真理教に破壊活動防止法を適用できないならば、それ.
に替わる法律を作るのが国家の義務」と質問。.
松浦功法務大臣が「素晴しい質問で、即議員立法ででも」と答弁。議員立法で成立。同時に「公安審査会の委員に破防法絶対反対の極左弁護士三名はおかしいのではないか」の質問も。以降、弁護士を2名に減》.
.
*NPO法.
《河村たかし現名古屋市長が現役代議士時代に発案法律。が、当時の大蔵官僚が.
“金を集めるのは大蔵省以外許さない”と自民党議員らに逆陳情し、廃案にされ.
る寸前に河村議員から相談され、素晴しい法案なので親しい自民党議員たちを半.
分脅し継続審議に持ち込み、次の国会で成立》.
*個人情報保護法.
《武富士顧問当時、「同業者の消費者金融Pがブラックリスト(返済がない悪質なもの)を闇金融に売り飛ばしているので、取り締まって欲しい」と依頼を受け、河村たかし議員に持ち込む。議員室に大蔵省役人を呼んで『取り締まるように』と指示すると、「取り締まる法律がない」と。ならばと河村議員を法案筆頭提案者で議員立法で成立》

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