気味悪い“いしだ壱成”!!山奥の工事現場警備員がぴったり。
いしだ壱成への「中傷」に事務所が警告 悪質ネットユーザーには「法的措置」も
J-CASTニュース / 2018年5月9日 18時0分
タレントのいしだ壱成さん(43)の所属事務所が2018年5月8日、いしださんと妻の飯村貴子さん(19)に対するSNS上での誹謗中傷について、「法的措置を含め然るべき措置を取らせて頂きます」と警告した。
いしださんをめぐっては、自らを批判するユーザーとツイッター上で激しい口論を繰り広げたことが注目を集めたばかり。このとき、いしださんは「お願いだから、理不尽極まり無く妻をいじめるのはやめて下さい!!」とも訴えていた。
「事務所スタッフが常にモニタリングしています」
誹謗中傷に対する警告は、いしださんの活動情報を伝える公式ツイッターアカウントで8日深夜に発信された。夫妻への中傷コメントについて、「事務所スタッフが常にモニタリングしています」と切り出し、
「同一人物による複数アカウントでの中傷行為や、ヘイトスピーチを含むものなど、特に悪質と認めたものについては、法的措置を含め然るべき措置を取らせて頂きます」
と注意を呼び掛けている。日本と中国のハーフだという飯村さんに対しては、ツイッターで人種差別的なリプライ(返信)を送るユーザーも出ていた。
いしださんといえば、5月5日にツイッターで見せた「大立ち回り」が話題になったばかりだ。
この日、いしださんは自らの頭髪を揶揄したユーザーに、「オマエ禿げてんの?いい加減にしろや若造が」「覚悟しとけや。死ぬよ?」などとブチ切れ。その後も、妻への中傷を止めるよう懇願したり、多くの一般ユーザーと激しい口論を交わしたりするなど、過激な投稿を繰り返していた。
いしださんはツイッターを閉鎖
同日のいしださんの言動について、ツイッター上では「奥さんが可哀想」「ツイッター辞めちまえ」「もうネット見ないで、リアルを大切に」などの批判や心配の書き込みが殺到。こうした騒ぎを受けてなのか、いしださんは8日夜までに自身のアカウントを閉鎖している。
なお、9日昼放送の「バイキング」(フジテレビ系)では、いしださんをめぐる一連の騒動を特集。番組では、所属事務所にツイッター閉鎖の理由について取材したところ、
「今回の件に関してはコメントを控えさせていただきます」
との回答があったと伝えていた。
㊟“親の因果が子に報う”とはよく言ったもの。この男、見るからに気味悪い。ツイッターなど始めたのは仕事がないからで、話題になれば仕事が入ると勘違いしたんじゃ?
誰も相手にされないのに過信するからこうなる。もう芸人を辞めなさい。工事現場の派遣警備員がぴったり。
邪魔でしかない芸の無い芸人!!馬鹿をからかう共バカ
何でもあり、米司法長官さままでセクハラ!男だな。
何でもあり、自由万歳!!米司法長官さままでセクハラ!男だな。
反セクハラのNY州司法長官辞任 女性4人への暴行報道
朝日新聞
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米ニューヨーク州のシュナイダーマン司法長官が7日、辞任の意向を示した。米誌ニューヨーカー(電子版)が同日、女性4人が同氏から暴行を受けたと証言したと報じていた。同氏はハリウッドの大物プロデューサーを提訴するなど、セクハラ告発運動「#MeToo(私も)」の擁護者として注目されていた。
同氏は声明で、ニューヨーカー誌の報道内容に「強く異議を唱える」としながらも、職務を遂行することが困難になったとして8日付の辞任を表明した。
報道によると、女性の顔をたたいたり、首を絞めたりする暴行に加え、スリランカ生まれの女性を「茶色い奴隷」と呼ぶなどしていたとの証言があるという。
米メディアによると、同氏はトランプ大統領を長年、批判してきた人物でもある。不動産セミナー「トランプ大学」の受講者による訴訟のほか、トランプ政権を相手取った訴訟を扱ってきたという。(ニューヨーク=金成隆一)
㊟裁きを下す役所の長官がセクハラ。男ってどうにもならない動物ですね。
警察もナメ、しぶとく否認の山口は強姦寸前だった!!
警察もナメ、しぶとく否認の山口は強姦寸前だった!!
強制わいせつ容疑TOKIO・山口 3度の聴取にウソ発見器も
週刊新潮
TOKIOの山口達也(46)が、未成年女性への強制わいせつ容疑で書類送検され、無期限謹慎処分となった。
山口は26日に記者会見を開き、涙ながらに謝罪と反省の言葉を述べたが、警視庁関係者は、「当初は容疑を否認していた」と明かし、こう続ける。
速報“キスだけ”ではない山口達也の強制わいせつ “強姦寸前”だった事件の夜
「警視庁から直接本人の携帯電話に連絡をし、聴取は3月に行われました。当初、山口は『酒飲んでいてわからない』と連発。それから当局は、当時の状況を詳細におさえたうえでウソ発見器も使うなどし、『このまま否認を続けるなら逮捕も』と本人を詰めた。結果、彼は容疑を認めたのです」
他方、ある芸能関係者は、「キスで強制わいせつって聞いたことないですよね。まあそれはともかく、ジャニーズのタレントは寂しい生活を送っていて、コンビニでお酒を買って家で一人で飲む、みたいなケースが結構ある。山口も同じような状況だったのでは……」と語るが、先の警視庁関係者は以下のように話す。
「書類送検は先週金曜日でしたが保秘が徹底していました。スクープしたNHKが今回の件を察知したのは割と早い段階だったようです。彼らでさえ当初は、美人局、あるいは被害届を早めに取り下げるのだろうと見ていた。しかし、女性の被害感情が極めて強く、謝罪のためのカネの受け取りも拒否したということです」
ジャニーズ事務所には4月頭に本人から事情の説明があったという。警視庁関係者によれば「同様のケースが出てこないか注視している」とのことだ。
㊟性欲が昂ったらジャニーのフェラで処理してもらえばいいものを。。。あ、そうか、ジャニーは十一二歳の下半身に毛が無いのが好きで、毛が生えると捨てるんだった。ジャニーとメリーは極刑に値する!!
山口容疑者に「厳重処分を」と警察が検察に申請した根拠はこれだ!!
“キスだけ”ではない山口達也の強制わいせつ “強姦寸前”だった事件の夜
キスくらいですべてを失うなんて、代償が大きすぎる――。ジャニーズ事務所を契約解除された山口達也(46)には、一部からこんな声も上がる。だが山口が被害女性に働いた強制わいせつは、“キスくらい”ではなかった。
***
ジャニーズも把握していない被害者調書の中身に基づき、事件のあった2月12日の流れを解説するのは、さる捜査関係者だ。この日、朝の情報番組「ZIP!」(日テレ系)の出演を終えた山口は、日中からビールを飲み始め、被害女性に部屋に来るよう誘ったという。
「“1人で行ったら絶対に強姦される”と危険な空気を察知して、知人の少女に頼み込み、何とか付いてきてもらうことにしたんです」(捜査関係者)
山口と未成年の被害女性、そして同じく未成年の知人は、山口が司会を務めるNHK Eテレ『Rの法則』で繋がっていたことは報道のとおり。彼女たちが部屋に到着すると、山口は甘めの缶酎ハイなどを勧めた。2人は缶に口をつけて飲むフリをしていたが、ここで事件は起きる。
「山口が被害女性に近づき、キスをしようとしたのです。彼女は嫌がって顔を背けるんだけど、その際、山口の唇が彼女の頬に触れた。それをきっかけに山口は顔面を舐めまわし、さらに腕や腰、胸に触り、ソファに押し倒そうとしました。その間、“やらせろ”とか卑猥な言葉を投げ続けエスカレートしていたから、強姦寸前でした」(同)
被害者は逃げ出し、母親に連絡。2人で麻布署に赴いて被害を報告し、舐められた顔面から山口の唾液が採取された。
その後、山口が強制わいせつ容疑で書類送検されたのは4月20日のこと。この際に付された「厳重処分」という意見書こそが、“キスだけ”ではない山口の振る舞いを裏付ける材料になる。
「これは、“起訴されて当然だ”と警察が判断しているという意味です。したがって、少なくとも“キスをする”“顔を舐める”という、これまで報じられている内容以上に悪質な行為があったと判断していたことになります」(元東京地検検事で弁護士の郷原信郎氏)
5月9日発売の週刊新潮ではさらに、山口の部屋に行かざるを得なかった被害女性の事情と併せ、事件を詳しく報じている。
㊟週刊新潮の奥深い取材源からの記事だ。だろうと推測はしていた。頬にキスだけで済むはずもない。山口は離婚以降、下半身の勃起をマスターベーションで処理していたのだろうが、若い女の子を見れば自然勃起して当然。
示談したからとは言え、処分は甘過ぎる。
アフリカ裏社もゴキブリ人が暗躍!!アフリカをゴキブリ自治区への野望!!
末端価格18億円! ケニア「覚せい剤密輸事件」の裏に中国人マフィアの暗躍が……?
日刊サイゾー
家族旅行を装ってアフリカ・ケニアから覚せい剤を密輸した夫婦が逮捕された事件で、中国マフィアの暗躍がささやかれている。事情通からは「犯人の家族が狙われる可能性も捨てきれない」と話す。
事件は、ペットサロン経営者の佐藤一貴被告が、旅客機では過去最大ともいわれる30キロ(末端価格18億円相当)もの覚せい剤を密輸。ドバイ経由で羽田空港に到着した際、コーヒー袋の中に隠していたのを税関職員に摘発された。
子ども連れだった佐藤被告は同行していた妻とともに逮捕されたが、横浜地検は4月25日、容疑を否認していた妻については不起訴処分とし、佐藤被告を覚せい剤取締法違反などの罪で起訴した。
税関関係者によると、佐藤被告は
「横浜市内のバーで知り合った外国人の男に頼まれた。家族旅行なら怪しまれないと言われた。これまで同じ手口と量で6回成功した」
と供述。密輸の報酬は1回400万~1,000万円だったという。
「東アフリカ最大の商業国となっているケニアですが、一方で武装組織や麻薬密輸の拠点も多く、毎月のようにケニア発の密輸が各地で摘発されています」
こう話すのは、過去に国際協力機構を通じた教育事業でケニアに6年間住んでいたH氏。
「首都ナイロビの中華料理店では、中国マフィアの出入りが見られ、多くの密輸事件に絡んでいます。古くは象牙やサイの角など、漢方薬に使う材料のための違法密漁で、最近はロバを数十万頭も違法に殺しているのが判明しました。それだけに、中国マフィアの仕切りがなくては密輸の取引は不可能に近いんです。彼らは関与した運び屋にはその親族を関わらせて“人質”のような扱いをすることが有名で、過去に運んだベトナム人男性が、やめたくてもやめられず自殺したということもあったほど」
H氏は佐藤被告の犯行自体を知るわけではないが、「裏社会とつながりがあるようには見えないタイプなので、中国マフィアに取り込まれてはいないか心配」と話す。
佐藤被告は1月、情報誌でタレントの矢部みほによるインタビュー記事に登場。そこでは確かに密輸業者とは思えないような話をしていた。
動物愛護、教育支援などを展開するカラーズ株式会社を妻と運営する中で、16年に「ペットホテル&トリミングサロンCOTTY」をオープンしたという佐藤被告は、インタビューの中で、飼い主用の酸素カプセルや、宿泊したペットの様子を確認できるウェブカメラ、マイクロバブル発生装置を使ったトリミングなどの高級設備を自慢げに語っており、今後は捨てられてしまった動物たちの保護活動を行うとも明かしていた。
ただ、インタビューの最後には、唐突に
「ケニアなどの新興国に対して、必要とされる日本製品の輸出や現地の商品の輸入、現地の事業立ち上げによる雇用創出」
などを目指したいとも漏らしており、そのための動きが密輸の入口になってしまった可能性はある。「困っている人たちの手助けができれば」と語っていた佐藤被告だが、結果的に薬物中毒者に覚せい剤を提供する手助けということになってしまった。
「ケニアは、まさに“密輸の大通り”のような国で、薬物の量を考えれば、そこらのチンピラ外国人による犯行とは思えません。『家族旅行を装え』は“人質”をとる連中の常とう手段なので、もしかすると、背後にいる連中が『情報を警察に漏らせば家族が危険に遭うぞ』という圧力をかけている可能性もあります」(同)
ケニアでは2月、象牙の密輸などの調査活動で知られるアメリカ人の元国連特使が、調査報告書を作成している最中にナイロビ郊外の自宅で刺殺されている。被告の家族に危険が及ばなければよいのだが。
(文=片岡亮/NEWSIDER Tokyo)
㊟腐れパンダ醜(習)キンピラ(近平)の鶴の一声国家に落ちぶれたゴキブリ国はいまやアフリカ全土を支配下に置く有様。醜キンピラだけにアフリカの表を援助で着飾り、裏社から社会崩壊をさせているとしか。
「荒廃した人民と国家を救うには中国流の厳しい監視弾圧が必要。あなた方ではそれは出来ないでしょう。私たちがそれを引き受けます」
と囁き、気が付けばケニアはゴキブリ国“ケニア自治区”にされる日が近い。
トランプ、台湾を護りきれるか!?
「台湾は中国の一部」 米航空会社に中国が注文、米国が猛抗議
AFPBB News
【AFP=時事】米ホワイトハウス(White House)は5日、中国政府が台湾や香港(Hong Kong)やマカオ(Macau)を中国の領土として表記するよう米国の航空会社に強要しているとして、強い言葉で抗議した。
ホワイトハウスによると4月25日、中国民用航空局(Chinese Civil Aviation Administration)から米国を含む外国の民間航空会社36社に宛てて、中国政府の基準に準拠した地名表記を求める通知書が送付されたという。
この要求についてホワイトハウスは声明で、英作家ジョージ・オーウェル(George Orwell)が小説で描いた全体主義国家を示唆する言葉を用い「オーウェル的で、ばかげている」と切り捨てた。さらに、ドナルド・トランプ(Donald Trump)大統領は米国の企業や市民に中国の政治的正当性を押し付けようとする中国共産党(Communist Party)の動きにあらがう米国人らのために立ち上がる構えだと付け加えた。
米各航空会社のウェブサイトは5日現在、アメリカン航空(American Airlines)は台湾、香港、マカオを中国の一部としては扱っていない。一方、ユナイテッド航空(United Airlines)とデルタ航空(Delta)は台湾については中国と別に表記しているが香港とマカオは中国領としている。
【翻訳編集】AFPBB News
㊟ゴキブリ国の横暴さは度を越している。このままだと北朝鮮と融和政策が実現しても次の火種となりかねない。もちろん、沖縄が危ない。トランプ大統領、どう出るか?
我が国にゴキブリに次ぐ天敵!!
日本を「民族共通の敵」とする統一朝鮮・金正恩大統領誕生へ
NEWSポストセブン
日本の左派は米朝対話で戦争が回避されることを期待している。だが、戦争が起きなかった場合こそ、日本にとって最大の危機が訪れると拓殖大学教授の呉善花氏は警告する。
* * *
今、韓国では金正恩が大人気だ。蟻のように小さな存在の北朝鮮が、核を保有したことで世界を揺るがし、超大国のアメリカと渡り合っている。その姿が韓国の若者層には格好良く映っているのだ。
特に平昌五輪後は、韓国の悪口は許されても、北朝鮮や金正恩の批判は許されない雰囲気になっている。
大統領選で圧勝した文在寅の支持率も平昌五輪後はさらに上昇し、4月第一週には74%にまで達した。
とくに若者からの支持は絶大で、理由は彼らの資本主義に対する「絶望」にある。サムスンをはじめとする財閥系企業の業績は好調なのに新卒の半数が就職できない。なんとか職を見つけても非正規雇用が大半で、貧富の差は広がるばかりだ。
こうした現象が顕著になったのは1997年の「IMF危機」がきっかけだった。家族を大切にする儒教社会だった韓国が急速にアメリカナイズされ、共に助け合う精神は消え、実力主義、個人主義に変わった。
その結果、家族関係は崩壊して離婚が急増した。また現役世代が経済的余裕を失い、老いた親の面倒を見られなくなった。年金制度も未熟なため困窮した高齢者の自殺が相次いでいる。長幼の序はとうの昔に消え去ってしまった。最近では詐欺も横行し、治安も悪化している。
こうした絶望的な状況のなかで生まれたのが「ヘル朝鮮」という言葉だ。
文在寅は大統領選で「資本主義の副作用を取り払う」と訴えて、彼らの不満を巧みに取り込んだ。経済政策として「財閥改革」や「公務員を81万人増員」することを公約に掲げた。
日本の国家公務員数は自衛隊員を含めても60万人余りだから、総人口が日本の半分の韓国で81万人という数字がいかに大きいかわかるだろう。財源は法人税の引き上げによって財閥などから確保する予定だ。
さらに非正規雇用をなくし最低賃金を時給7000ウォン(約700円)から1万ウォン(約1000円)に引き上げると公約している。しかし、最低賃金を引き上げれば中小企業は人を雇えなくなり、法人税を上げれば大企業は海外へ逃げていく。
そこで文在寅が目指しているのが、中国のような“国家社会主義的な統制経済体制”である。現在の韓国社会は、全体主義へと傾斜しつつある。実際、与党「共に民主党」からは、憲法にある「自由民主主義」から「自由」の文言を削除し、「所得の保証」や「解雇の禁止」など、反市場経済的な条項を設ける憲法改正案が提出されている。
韓国の若者たちには新自由主義経済への批判が強くあり、こうした文在寅政権の政策を強く支持している。
いずれ「一国二制度の連邦国家」(南北連合国家)に移行するという文在寅と金正恩の思惑通りに進めば、核が残ったまま朝鮮半島に統一国家が誕生する。
「統一朝鮮」は、日本を「民族にとって共通の敵」とすることで結びつきを強め、かつてない反日攻勢を展開するだろう。北朝鮮の人権は棚に上げて、慰安婦問題や徴用工問題で世界中に日本の非道を喧伝し、訴訟も相次ぐことが予想される。
その傍ら、日本に北朝鮮への巨額な経済援助を求めてくるだろう。その時、朝鮮統治という歴史的経緯を踏まえて「譲歩すべき」という声が日本国内で上がれば、彼らの思うつぼだ。
統一朝鮮では「一国二制度」を経て、やがて大統領選を実施する計画だが、北のほとんどが金正恩を支持し、南の何割かが金正恩に投票すれば、金正恩大統領が誕生し、核のボタンを握ることになる。
日本人の多くは米朝戦争が「起こらなかった」後のことを考えていない。しかし、日本を待ち受けているのは、悪夢のようなシナリオであることを今から覚悟し、来る時に備えておくべきだ。
【PROFILE】呉善花/1956年韓国済州島生まれ。東京外国語大学大学院修士課程修了。現在、拓殖大学国際学部教授。著書に『韓国と北朝鮮は何を狙っているのか』(KADOKAWA)、『超・反日 北朝鮮化する韓国』(PHP研究所)など多数。
※SAPIO2018年5・6月号
㊟呉善花氏の分析は正しい。筆者も“悪夢が現実となる日がすぐそこ”に来ている、と断言する。平和など人類にはあり得ない。
儒教の教えが無くなったというが、儒教の国なら「売春婦を海外に輸出しますか?」現在でも約20万人以上(日本は約3万人)が海外売春で外貨を稼いでいるのです。
その南北が統一で金正恩が大統領…日本にとって悪夢だ。先人たち(豊臣秀吉、東条英機)の犯した罪は重くのしかかっている。ま、蛆キムチ国など行かないことです。料理には蛆やゴキブリ、痰、唾、糞尿を入れられ、殺されても犯人は永久に見つからないでしょうし。
台湾,信義なきドミニカに怒り心頭!!
中国の外交攻勢に打つ手なし=中米ドミニカ共和国と断交-台湾
時事通信
【台北時事】中米のドミニカ共和国が1日、台湾と断交し、中国と国交を樹立した。台湾の蔡英文政権は関係つなぎ留めへ、軍事援助として軍用車両50台を今年3月にドミニカ共和国に供与したばかり。その直後の仕打ちに、今月20日に発足2周年を迎える蔡政権は顔に泥を塗られた格好だ。
外交部(外務省)は「中国の圧力には決して屈しない」と強調したが、巨額資金を使った中国の外交攻勢に、打つ手なしの状況だ。
中国、ドミニカ共和国と国交=台湾の「孤立化」進める
台湾外交部によると、ドミニカ共和国は蔡政権発足後の2016年末から、中国と国交樹立に向けた交渉を進めてきた。同部はドミニカ共和国を「関係が不安定な国交締結国」と位置付け、外交部長(外相)や国防部長(国防相)を相次いで派遣したほか、昨年10月には3500万ドル(約38億円)の軍事援助提供を決め、関係維持を図ってきた。
中国はその後、ドミニカ共和国への「天文学的数字」(呉※(※金ヘンにリットウ)燮外交部長)の巨額資金援助で巻き返し。一説では援助額は少なくとも30億ドル(約3300億円)とされる。
蔡政権発足後、ドミニカ共和国は西アフリカの島国サントメ・プリンシペ、中米パナマに次ぐ3カ国目の断交となり、台湾と外交関係を有する国は19カ国に減った。
中国は、米国が米台の高官往来に道を開く台湾旅行法を先に成立させたことに不満を募らせており、ドミニカ共和国の引き剥がしは、これに対する意趣返しという側面もありそうだ。
㊟ゴキブリ国は服従しない国には片端から戦争を仕掛ける方針のようで。。。パンダの本性は気性が激しいからね。