成宮寛貴の薬物疑惑 『FRIDAY』に告発した友人は「捜査機関にも同じ話をしている」

成宮寛貴の薬物疑惑 『FRIDAY』に告発した友人は「捜査機関にも同じ話をしている」
週刊女性PRIME

　12月9日、突然に芸能界引退を発表した成宮寛貴。この日は、『FRIDAY』が彼の薬物使用疑惑の続報を報じた日だった。


「12月2日に発売された『FRIDAY』が、〈「コカイン吸引」疑惑これが現場写真だ！〉と題する第1弾のスクープ記事を掲載。
成宮が薬物とおぼしき粉を準備する写真を彼の友人が提供し、告発したのです」（芸能レポーター）


　だが、所属事務所は、


《断固として抗議し、民事・刑事問わずあらゆる法的措置をとって参る所存です》

　と、全面否定したのだ。


　だが、『FRIDAY』の第2弾には、成宮と友人が交わしたという薬物に関する会話を公開。コカインを“チャーリー”という隠語で呼んでいたなど、衝撃的な内容だった。


「成宮は第2弾の報道にかなり落ち込んだようです。報道によってドラマも降板しましたし、自分が所属する事務所のほかのタレントが、同じように見られてしまうのではと危惧していたようですね」（芸能プロ関係者）


　成宮が所属する事務所は、佐々木希や松坂桃李、杏や菅田将暉など、ドラマやCMに引っ張りだこのタレントがそろっている。それだけに、自分の報道で事務所に悪いイメージがついてしまうことを、よけいに気にしていたのかもしれない。


「事務所は木村佳乃と並ぶ功労者である成宮を辞めさせるつもりはなかったようです。しかし、彼から引退を聞かされて慰留しても、覆さなかった。引退を認めてもらったときは、どことなく晴ればれとした表情だったみたいですよ」（前出・芸能プロ関係者）


　成宮といえば、幼いころに両親が離婚。引き取った母親とは14歳で死別するなど苦労したことで知られている。

「成宮は祖母と弟を養うために新宿二丁目で働くことにしたのです。そこで有名だった彼をかたせ梨乃が気に入り、宮本亜門に引き合わせたことが芸能界入りのきっかけ。

その後、『ごくせん』（日本テレビ系）や『相棒』（テレビ朝日系）などの作品に恵まれ、スターダムを駆け上がったのです」（スポーツ紙記者）


　そんな彼に薬物は似合わないかもしれない。だが、成宮が引退発表のときに出したコメントに、薬物疑惑に対しての反論はない。

また、同時に出された所属事務所のコメントには、薬物鑑定で陰性だったことは明らかにしているものの、訴訟に関しては触れていない。トーンダウンしているともとれるのだが……。


「薬物疑惑の第1弾が報じられる際、事務所としてどう対応するのか弁護士などを交え協議を重ねていました。当初は疑惑を完全否定するものの、“裁判へ訴える”などの強い文言を入れるつもりはなかったそうなんです。ですが、発表直前になって、それらの言葉を入れることになったそうです」（テレビ局関係者）


　所属タレントの無実を信じていれば、強く否定することは当然のこと。だが、このことが思わぬ方向に行く。


「実は『FRIDAY』編集部は第2弾を掲載することに関して、かなり流動的だったそうです。ただ、事務所が“法的措置をとる”と強く否定したので、“ならば”と続報を掲載することになった。
なんでも、ぐうの音も出ないほどの確証を編集部は持っているそうです。もちろん、司法で争うことになれば、それらが証拠として提出されると思われます」（講談社関係者）


　もし、事務所の対応が違っていれば、成宮が引退まで追い込まれることはなかったのかもしれないが……。


「成宮を『FRIDAY』に告発した友人は、捜査機関にも同じような話をしているそうです。当然、警察も今回の成り行きを注視しているでしょう。これが彼にとって“蜂のひと刺し”にならなければいいのですが……」（前出・スポーツ紙記者）

㊟かたせ梨乃の美少年好きは有名。2丁目でバイの美少年、青年を買い、sexするのは芸能界、2丁目では超有名だったね。

　金払いはいいらしい。一回10万円は上げるとも。そして芸能界を目指す美少年、美青年を自分の事務所や、ゲイの演出家たちに仲立ちするのも有名でした。

ゲイの宮本亜門氏もかたせ梨乃と肉体関係のある美少年を抱いていたんですね。蜷川幸男氏もそうでしたね。しかも蜷川氏は美少年らを平幹二朗氏と共有していたんですからアッパレ，カッポレ。

　蜷川氏の舞台に抜擢されてスターになったタレントを思い浮かべてください。いますね。多いですね。藤原竜也、東山紀之、ウエンツ瑛士、小栗旬、等々、数え切れませんね。あれもこれもだもの。

　二人に犯されてスターになれた少年たちはいいですが、売れないで泣いている人も多いと聞いています。売れた連中も売れない連中もクスリに溺れなければいいが。。
おお、神よ、罪深き人を許し。。。てはならない。アーメン、ソーメン．いかソーメン。

【お金は知っている】トランプ政権の通商政策「中貨排斥」に踏み切るか オバマ政権は軟弱路線で一貫

【お金は知っている】トランプ政権の通商政策「中貨排斥」に踏み切るか　オバマ政権は軟弱路線で一貫
夕刊フジより

　トランプ米次期政権の通商政策は「中貨（中国製品）排斥」とも言えるほどの激しさを秘めている。

　端的にそれを示したのは４日のツイッター発言だ。トランプ氏は米企業の競争力が損なわれる人民元の切り下げと、南シナ海での巨大な軍事施設の建設を引き合いに出し、

「中国が米国に対し、そうしても良いかと尋ねたのか。俺はそうは思わない！」
と書き込んだ。米国の次期首脳が経済問題と安全保障問題を並べ立て、中国をやり玉に上げた意味は大きい。


　ワシントンの歴代政権は民主、共和各党とも、中国に対しては経済と政治・安保を切り離してきた。

中国市場での米企業の権益を重視し、２００８年９月のリーマン・ショック後は中国が最大の米国債保有国であることを考慮し出した。

０９年１月に発足したオバマ政権の国務長官ヒラリー・クリントン氏は真っ先に北京に飛んだが、中国の人権抑圧について口を閉ざした。

周辺には、

「米国債のお得意さんには頭を下げなきゃならないのか」
と愚痴をこぼしたと、外交公電のリークサイト「ウィキリークス」によって暴露されている。


　オバマ政権の対中政策は軟弱路線で一貫してきた。

オバマ政権の強硬姿勢は口先だけだと見抜いた習近平政権は着々と南シナ海の埋め立てや軍事施設の建設を行った。
しかも、オバマ政権は中国の対北朝鮮制裁回避を容認する始末だ。


　人民元については、北京が昨年８月に切り下げに転じたときも批判を控えたばかりか、同年１１月に人民元の国際通貨基金（ＩＭＦ）・特別引き出し権（ＳＤＲ）組み込みも賛成した。

ＳＤＲ通貨化については、金融市場自由化や人民元の変動相場制移行が条件になっていたが、北京は完全無視、むしろ規制や管理を大幅に強化している。習政権の思いのままに人民元を安めに誘導してきた。


　半面で、米国債流通残高に占める中国の保有シェアは１１年６月の１６％をピークに下がり続け、今年９月には１０％になり、日本のシェアと同水準になった。

ワシントンは中国の米国債売りを気に病まなくても、同盟国日本などが買い支えられる状況に変わった。


　カネの切れ目がなんとやら、とで言うべきか。

トランプ次期政権は日本との絆さえ固めれば、中国には言行一致で強硬策をとれると踏んでいることだろう。

あとは選挙公約通り、中国からの輸入製品によって奪われた雇用機会を対中制裁関税や人民元切り上げの強制によって取り返すことだ。


　グラフを見よう。中国は０１年の世界貿易機関（ＷＴＯ）加盟以降、急速に対米輸出と貿易黒字を拡大させている。

１９９０年代前半の厳しい日米通商摩擦の原因となった対日赤字はもはや目立たない。米国の対中赤字は今、米貿易赤字の５割近くを占める。

トランプ氏はビジネスマン上がりだけに、北京が有利なビジネス権益を提供すれば取引に応じる可能性は否定できないが、「中貨排斥」に踏み出せるだけの政治的基盤に立っている。　（産経新聞特別記者・田村秀男）

㊟トランプ大統領にはゴキブリ国を徹底して締め上げてもらいたい。

【国際情勢分析】こりゃマズいぞ！！インターポールの総裁に初の中国人 政治目的利用への懸念広がる

【国際情勢分析】こりゃマズいぞ！！インターポールの総裁に初の中国人　政治目的利用への懸念広がる
産経新聞より

　190カ国・地域が加盟する国際刑事警察機構（ICPO、インターポール）の新総裁に、中国の高官が選ばれたことが波紋を広げている。

任期は4年。海外の反体制派を迫害するための道具として、中国がICPOを政治目的のために利用しかねないとの懸念が出ている。

　ICPOは11月、インドネシア・バリ島で開いた年次総会で、中国公安省の孟宏偉次官（63）を新総裁に選出した。中国人が総裁に就くのは初めてだ。

　「ICPOは、反体制派や批判者を迫害する権威主義体制の政府に、国際的な逃亡者に関するデータベースの使用を許可するという歴史を有するようになった」

　米紙ニューヨーク・タイムズの社説（11月4日、電子版）は、共産党による一党独裁の国の治安当局者が、ICPOのトップに就くことへの皮肉から始めた。

■国際刑事警察機構（ICPO、インターポール）■　1956年に発足。フランスに本部を置き、加盟する警察の国際的な捜査協力を促進し、国際犯罪の防止や解決に向けた活動を支援している。

■孟宏偉氏■　中国ハルビン生まれ、北京大卒。沿岸警備を担当する中国海警局、公安省などを経て、11月、国際刑事警察機構総裁。

　社説は、中国やロシアがこれまで海外逃亡者に関するICPOのデータベースを乱用してきたと指摘。

本来、そのシステムは、テロリストと疑われる人物へのビザ発給を未然に防ぐといった国際的な連携のためのものであるはずが、中国によって、
「ジャーナリストや民主活動家、人権活動家を罰するために使われてきた」とした。

　その上で社説は、孟氏の総裁就任で、
「あらゆる人権侵害を控えるだけでなく、人権の保護を積極的に推進するというICPOの公約が、どれだけ守られるかということに疑問が生じている」
と論じた。

　米紙ワシントン・ポストの社説（11月19日、電子版）は、ICPOが、

「反体制派や人権活動家、記者、ビジネスマンを含む政敵を追跡するために組織を利用する、ロシアや中国といった抑圧的な体制の国々のしもべとなってきた、と近年、厳しく批判されてきた」
と指摘した。ICPO憲章は、

「『世界人権宣言』の精神に基づき、すべての刑事警察間における最大限の相互協力を推進する」
ことや
「政治的、軍事的、宗教的な干渉はしてはならない」と唱っている。しかし、実際は有名無実化しているというわけだ。

　特に問題となっているのが、「赤手配書」の「悪用」だ。ICPOは、加盟国の警察に対し、引渡しなどを目的に、加盟国に対して被疑者の身柄の拘束を求める「赤手配書」を発布できるが、近年、この赤手配書の数が急増している。

　ワシントン・ポスト社説は、赤手配書について調査した英国のNGOの見解として、
「国境を越えて活動家やジャーナリストを迫害する政治的な道具として赤手配書を使うのは、加盟国にとってたわいもないことだ」
と伝えた。

　社説は、高まる批判に対しICPOが改革に着手したことに触れ、
「孟氏が抑圧体制の中国での経験からどのような考え方を持ち込もうとも、ICPOの改革努力にブレーキをかけてはならない。改革を加速させるべきだ」
と訴えた。

　ただ、中国は2014年、ICPOに100枚の赤手配書を発布させている。孟氏がワシントン・ポスト紙の主張に沿うような組織運営を行うかは定かでない。

　米政府系放送局ラジオ自由アジアの記事（11月11日、電子版）によると、孟氏のICPO総裁就任について、亡命ウイグル人組織を束ねる「世界ウイグル会議」の報道官は、

「中国の法執行機関は中国共産党に奉仕し、ICPOを長年、異なる意見を持つ者や海外のウイグル人のリーダーを追跡するために用いてきた」
「海外に安息の地を求めるウイグル人たちに恐ろしい結果をもたらすかもしれない」と語った。

㊟人権などない、言論の自由、移動の自由も無い共産党一党独裁ゴキブリ国のゴキ人をインターポール総裁？

　関係者は何を考え、こんな人事を実施したのか。恐ろしいとしか言えない。
今後、日本への差別的仕打ちが公然と行われるだろう。

日本企業の中国撤退が加速 「ソニー」がカメラ部品工場売却で大規模スト発生!!

日本企業の中国撤退が加速　「ソニー」がカメラ部品工場売却で大規模スト発生!!

産経新聞より

　日本企業の中国からの撤退が加速しそうだ。人件費の高騰に加え、円安・人民元高が進んでいるのだ。

ソニーが中国・広州市のカメラ部品工場売却を決めたところ、現地の従業員に大規模ストライキを起こされる事態も発生した。

欧州企業などへの撤退連鎖も指摘される。今後の展望・対応について、ジャーナリストの前屋毅氏が迫った。

　中国から日本への輸出は今年1～10月、前年比で5・3%減となった。日本企業が中国で生産した製品を日本に送り出す比率が高いため、これは日本企業が中国での生産を縮小していることを示している。

　日本企業だけではない。中国の貿易相手国として首位のEUでも同時期に4・9%減、第2位の米国も同7・7%減となっている。各国の企業が、中国での生産を縮小していることが数字にも表れている。

　広州市にあるソニーのスマートフォン向けカメラ部品の製造工場での大規模ストライキは11月10日ごろ発生し、24日に収束した。

工場を深セン市の電子部品メーカーに売却することが引き金となったが、他社も人ごとではない。

　日中経済協会（宗岡正二会長）の訪中団が今年9月、中国商務部を訪問し、「中国から撤退する際の手続き迅速化を要請した」という。それほど、日本企業は中国からの撤退を急いでいる。

　これは賃金の上昇や円安・人民元高に加え、沖縄県・尖閣列島をはじめとする、日中の政治的関係が懸念されるためだ。

　中国政府としては、日本企業を引き留めるために政治的妥協するつもりはない。
自国企業を育成するために、外国企業への優遇策を次々と廃止していることも大きい。

　中国から撤退して、どこに生産拠点を移すかも難題だ。インドやベトナムが注目されたが、進出ラッシュが続いて、インフラが整っている地域が少なくなり、良質の労働者を確保することが難しくなったという。
　日本企業にとっては試練の時が続きそうだ。

㊟ソニーは恐らく数百億円を毟り取られるだろう。ゴキブリどもは撤退する日本企業に全社員の向こう１０年、２０年間の生活保障ませ要求してくるのだ。
こんな国は世界中で中国だけ。ゴキブリそのもの。

ASKA再逮捕！ シャブは止められないのか!? 「組長の娘」が証言する常用者の実態

ASKA再逮捕！　シャブは止められないのか!?　「組長の娘」が証言する常用者の実態
ディリー新潮より
　
　歌手のASKAが再び覚せい剤使用の容疑で逮捕された。女優酒井法子さんの元夫、高相祐一容疑者も先日、危険ドラッグを所持しているとして逮捕されている。

高相容疑者の逮捕は3回目だ。田代まさしも覚せい剤など薬物にからむ事件で、度々世間を騒がせたことは記憶に新しい。悪いとわかっていながら、薬物を再び使用する人が後を絶たないのはなぜだろうか。

　気鋭の犯罪社会学者、廣末登氏の近著『組長の娘　ヤクザの家に生まれて』はシャブ常習者の悲哀を生々しく綴っている。同書は、中川茂代さん（仮名）という関西のヤクザの家に育った女性の人生を聞き取りしたドキュメント。
■18歳で覚せい剤

　主人公の中川さんは、十代で覚せい剤を使用する。

「段々と深みにはまっていったんは18歳くらいの時期からやな。何の深みかいうたら、薬物やねん。シャブ打ったり（この頃は、まだまだタマポンやで。ツネポンちゃうから）、大麻やったりしよってん。　
まあ、周りがやりよるから、初めは軽い気持ちからや。せやかて、一度味覚えたら、猫にマタタビやったな。抜けられやせん」

「ツネポン」とは覚せい剤の常習者を指し、「タマポン」は覚せい剤をたまに用いる者のことを指すアウトロー用語だそうだ。

■ツネポンの悪夢

　しかし、そんな中川さんも、次第に覚せい剤の深みにはまり、覚せい剤営利目的有償譲渡・使用で逮捕され、4年半を刑務所で過ごすことに。

初めは興味本位で始めた覚せい剤が、彼女の人生から、夫や子ども、社会的信用まで、何もかも全てを奪うこととなった。

　覚せい剤常習者となった当時の模様を、中川さんは次のように回想する。

「シャブ屋してるから、カネには困らんやってんな。当時は、1g（ワンジー）で7万円位になってたしな。しゃあかて、常にビクビクしとったな。

（略）誰見てもポリに見えんねん。その頃は、もうドロドロや。ポン中（覚せい剤中毒者）しか分からんことやけどな、

この時期、うちは血管が潰れてしもうて針が入らんようになってたんや。腕だけやなく、脚の血管からも入れたもんや。

どうしようもない時は、ウオーリー（仮名）いう専属の女の針師（覚せい剤の注射を補助することで報酬を得る者）を呼んで入れてもらいよったんやが、サウナ入って血管出しても針が入らんときあんねん。もう血みどろになるんやがな、それでもクスリ入れたいねん。

どないするかいうとな、注射器に逆流した血みどろの液を冷凍して備蓄しておくんや。で、注射器の針をバーナーで炙って、先を丸くしてから、解凍したクスリを、ケツの穴から注入するしか手がないんや。ここまで来たら、シャブ中もかなりの筋金入りや」

■被害者無き犯罪という甘えが再犯を生むのか

　刑務所を出所すると、彼女を頼ってかつての刑務所仲間が次々に訪ねてくる。しかし一度覚せい剤で服役した者は、なかなか更生できないようだ。

　その理由を中川さんはこう分析している。

「女子の大学（刑務所）はシャブ関係が最も多いな（こいつらは、あまり反省の色がないんが特徴や。パクられたんは運がなかったんや、まあ、他人には迷惑かけてへんからな……そうした言い訳かまして、虫わかしてるん［再び覚せい剤を使用したいという思いを募らせている人］が多い）」

　つまり、はっきりした「被害者」が存在していない分、罪の意識が薄いというのだ。しかし、実際には当然のことながら家族や周囲には多大な迷惑をかけている。

　肉親や近隣社会に助けられ更生した中川さんは、再び薬物に手を出さないと誓った。

そして、自らの経験を生かし、覚せい剤で身を持ち崩した人の更生を助けようと頑張っている。だが、そうした努力も空しく、仮釈放中に再び覚せい剤に手を出し、刑務所に引き戻されてゆく者が多いという。

「なしてうちの周りには、こんな人間ばかりなん……嘆きが悲しみに、怒りが虚しさに変わってゆく。考えれば、やはりうちのような人間に寄ってくるのは、うちが悪いからやないか、これぞ、『類は友を呼ぶ』いうもんやないか。自分の過去の愚行の数々が骨身にしみた」

「やっぱ、みんなちゃんとしたいねん。ちゃんと生きていきたいねん。ホンマは。根本は、せやねん。もう、もっかい（もう一回）人生やり直せるのやったら、もっかい頑張ってやり直そう、みんな、そう思うてる。絶対に……でも、やっぱり出来へんねん」

　覚せい剤で全てを失った経験を持ち、覚せい剤中毒者などの更生に寄り添い、伴走支援する中川さんだけに、その言葉は重い。

■女子は増加傾向

『組長の娘　ヤクザの家に生まれて』の著書である廣末登氏は、次のように警鐘を鳴らす。

「厚生労働省 医薬・生活衛生局 監視指導・麻薬対策課が、平成27年11月に発表した薬物事犯の報告書によると、覚せい剤使用者自体は減少傾向にあります。
しかし、再犯者は平成22年から26年まで、おおよそ56％で推移しており、覚せい剤の依存性の高さを示しています。

　さらに、平成25年版の犯罪白書を見ると、平成24年の女子の特別法犯の送致人員のなかでは、覚せい剤取締法違反の割合が22.1％と最も高くなっています。

女子の覚せい剤取締法違反による入所受刑者数も、平成5年以降右肩上がりになっている。これらの多くは再犯者と思われます。

彼女たちが再び覚せい剤に手を染めたのはなぜなのか、明確な理由は分かりませんが、一度刑務所に収容された人に対し、セカンドチャンスを与えない硬直した世相も反映しているのではないかと思います。
だから「……でも、やっぱり出来へんねん」となるわけですね。

　私の研究は、暴力団を離脱した方の社会復帰についてですが、日本では、一度、そうした負の経験をした方をなかなか受け入れてくれません。いわゆる社会的排除が生じている。

しかし、そうすると極道の道からも外れた、新たな「悪い人たち」が生まれるだけなのです。覚せい剤は元手が少なく、儲けが大きい。狙われるのは社会的弱者である女性や子どもたちなのです」

　罪を犯した以上、社会的制裁も含めて罰を受けるのは当然だろう。しかし、「やり直したい」という気持ちを維持させることで、更生をすすめ、再犯を減らすためにはどうすべきか、「社会全体で真剣に考える時期が来ている」と廣末氏は語っている。
デイリー新潮編集部

㊟読むだけで怖いです。薬は絶対に手を出さないように。成宮もついに芸能界引退です。可哀想に。。。

今後は新宿でゲイボーイをやるしか。。。ヤクに溺れたゲイボーイじゃ、誰も抱いてくれんぞ。