政府よ、早急に！！重大警告！！破防法を適用しなかったためオウムが動き出している！！世界的テロ集団「ＩＳ」と手を結ぶ！？
昨日、都内で何人かの友人と会い、色んな話が。自然と筆者が身元引受人だったオウム真理教の上祐史浩（現・光の輪代表）等の話や、筆者が設立し最高顧問だった『関東連合』の話になり等々。
関東連合と怒羅権は一昨年、警察庁に申入れし準暴力団に指定したから、今後、団体の名前を名乗っただけで逮捕となる（最近、この二つの団体名が報道されなくなった）ことで安心させた。。
が、その後、色んな、驚く情報が…結論。オウムは動き出している。
その幾つかの恐るべき根拠を数日中に配信する。
昨日、都内で何人かの友人と会い、色んな話が。自然と筆者が身元引受人だったオウム真理教の上祐史浩（現・光の輪代表）等の話や、筆者が設立し最高顧問だった『関東連合』の話になり等々。
関東連合と怒羅権は一昨年、警察庁に申入れし準暴力団に指定したから、今後、団体の名前を名乗っただけで逮捕となる（最近、この二つの団体名が報道されなくなった）ことで安心させた。。
が、その後、色んな、驚く情報が…結論。オウムは動き出している。
その幾つかの恐るべき根拠を数日中に配信する。
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買春婦を世界中に輸出するのを止めない朴政権ショック 中国すら韓国を見捨てた 逃げ出す投資マネー
買春婦を世界中に輸出するのを止めない朴政権ショック 中国すら韓国を見捨てた 逃げ出す投資マネー
赤坂あたりの妓生（キーセン）もクネのような性悪が多いと耳にしている。筆者は『朴・クネよ。従軍慰安婦問題を声高に言うなら、世界中に輸出している売春婦を帰国させろ！』となんどか発信した。
ところが「そんなことは私に関係ない」とばかりに、日本叩きを止めない。行かず後家というのは欲求不満が溜り、どこからそれを吐き出さないとストレスが爆発するのだろう。こんな国は相手にする必要もないが、先日の夕刊フジに注目すべき、嬉しい記事があったので紹介したい
韓国から世界の投資マネーが逃げ出している。今年１～３月の外国人直接投資額が３割近く減少、国別でも日本が６割減、欧州が８割減、そして韓国が頼みの綱とする中国も８割減というショッキングな数字だ。
韓国の産業通商資源部によると、直接投資額は申告ベースで前年同期比２９・８％減となった。製造業が約８４％減と壊滅的で、サービス業が約１６％増えたが、カバーできなかった。２０１０年１～３月期以降、投資額は着実に増加してきたのが、今年になって腰折れした形だ。
韓国メディアは、昨年１～３月期に、サムスン電子と米ガラス大手コーニングの合弁会社、サムスンコーニング精密素材の株をコーニング側が買収した反動だと報じている。このＭ＆Ａ（合併・買収）が欧州経由で実施されたため、今期の欧州からの投資額が約８５％減となったとしている。
ただ、問題はそれだけではない。米国からの投資こそ約５２％増えたものの、日本からの投資額は約６１％も減っているのだ。
朴槿恵（パク・クネ）政権は強硬な反日姿勢を続けており、日本からの投資が消極的になるのも自業自得というしかないが、韓国の最大の貿易相手国で、外交でも依存度を強める中国も「韓国離れ」が際立っているから事態は深刻だ。
今年１～３月の中国から韓国への投資額は約５３００万ドル（約６３億円）で、前年同期の約２億２７００万ドル（約２７１億円）と比べて約７７％の大幅減に見舞われた。
特に韓国の不動産に対する中国からの投資減が著しい。昨年１～３月期に約≪ここからブロマガ『課金記事』を購読するをクリックしてください≫
赤坂あたりの妓生（キーセン）もクネのような性悪が多いと耳にしている。筆者は『朴・クネよ。従軍慰安婦問題を声高に言うなら、世界中に輸出している売春婦を帰国させろ！』となんどか発信した。
ところが「そんなことは私に関係ない」とばかりに、日本叩きを止めない。行かず後家というのは欲求不満が溜り、どこからそれを吐き出さないとストレスが爆発するのだろう。こんな国は相手にする必要もないが、先日の夕刊フジに注目すべき、嬉しい記事があったので紹介したい
韓国から世界の投資マネーが逃げ出している。今年１～３月の外国人直接投資額が３割近く減少、国別でも日本が６割減、欧州が８割減、そして韓国が頼みの綱とする中国も８割減というショッキングな数字だ。
韓国の産業通商資源部によると、直接投資額は申告ベースで前年同期比２９・８％減となった。製造業が約８４％減と壊滅的で、サービス業が約１６％増えたが、カバーできなかった。２０１０年１～３月期以降、投資額は着実に増加してきたのが、今年になって腰折れした形だ。
韓国メディアは、昨年１～３月期に、サムスン電子と米ガラス大手コーニングの合弁会社、サムスンコーニング精密素材の株をコーニング側が買収した反動だと報じている。このＭ＆Ａ（合併・買収）が欧州経由で実施されたため、今期の欧州からの投資額が約８５％減となったとしている。
ただ、問題はそれだけではない。米国からの投資こそ約５２％増えたものの、日本からの投資額は約６１％も減っているのだ。
朴槿恵（パク・クネ）政権は強硬な反日姿勢を続けており、日本からの投資が消極的になるのも自業自得というしかないが、韓国の最大の貿易相手国で、外交でも依存度を強める中国も「韓国離れ」が際立っているから事態は深刻だ。
今年１～３月の中国から韓国への投資額は約５３００万ドル（約６３億円）で、前年同期の約２億２７００万ドル（約２７１億円）と比べて約７７％の大幅減に見舞われた。
特に韓国の不動産に対する中国からの投資減が著しい。昨年１～３月期に約≪ここからブロマガ『課金記事』を購読するをクリックしてください≫
