禁煙で肺がん増加？「たばこ以外の要因を追究すべき」と識者
禁煙で肺がん増加？「たばこ以外の要因を追究すべき」と識者
4月10日、韓国で15年にもわたって続けられてきたひとつの裁判に終止符が打たれた。長年たばこを吸ったことで肺がんや咽頭がんになったとして、30人の元喫煙者が国とたばこメーカーKT＆Gに損害賠償を求めた訴訟である。
日本の最高裁にあたる大法院が下した判決は“原告敗訴”。このニュースを報じた朝鮮日報によれば、裁判官はこう判決理由を述べたという。
＜肺がんは喫煙によってのみ引き起こされる疾患ではなく、物理的、化学的、生物学的な因子と生体の内的因子の複合作用によって発病する。喫煙のせいで肺がんにかかったという因果関係を立証するに足りる蓋然（がいぜん）性は証明されていない＞
日本でも禁煙運動の根拠となっている「たばこ＝肺がん」という定説。年間8万5000人が罹患して、6万人以上が死亡する恐ろしいがん種ゆえに、「たばこを吸えば必ず肺がんになりますよ」と警告されれば、禁煙に励む人が増えるのも当然だろう。
だが韓国同様、たばこと特定の疾病リスクとの因果関係を示す科学的な実証データは乏しく、単なる刷り込みで先入観に過ぎないとみる向きもある。中部大学教授の武田邦彦氏がいう。
「今や日本では“禁煙すると肺がんが増える”おかしな状況になっています。成人男性の平均喫煙率はピーク時の1966年が83.7％だったのに対し、2013年は32.2％と半数以下に減っています。にもかかわらず、肺がんによる死亡率は1950年から1995年ごろにかけて顕著に増加し、がんの死因の1位を長らくキープしているのです」
武田氏がこうした見解を述べる度に、禁煙団体や医師らは、
「肺がんの死亡率は1995年から減っている。喫煙の影響が現れるには20～30年のタイムラグを見る必要がある」
と指摘してきた。だが、武田氏はさらにこう反論する。
「確かに死亡率は徐々に減少傾向にありますが、それは喫煙歴とは関係ありません。その証拠に、女性の喫煙率は過去50年間15％前後と横ばいなのに、死亡率グラフは男性と同じ曲線を描いているからです。また、肺がんにかかる罹患率も、タイムラグを考慮しても喫煙者数の減少とは逆に増える傾向にあり、どう考えても説明がつきません」
喫煙率と肺がんによる死亡率になんら相関関係がないことは、日本の都道府県、ならびに世界各国の調査を比較しても明らかだ。
「国立がん研究センターがん対策情報センターの調べでは、男性の肺がん死亡率が高いのは鳥取、和歌山、大阪、兵庫など西の地方が軒並みベスト10に入っています。でも、喫煙率の低い上位5県をみると島根、奈良、福井、京都、鳥取。つまり、たばこを吸わない県の人たちが多く肺がんで死亡しているという結果が出ています。
世界に目を向けても同じことがいえます。WHO（世界保健機関）が2002年にまとめた調査によると、男性の喫煙率が高い上位国はモンゴル、中国、韓国、トルコと続きます。一方、肺がん死亡率のワースト国はハンガリー、オランダ、ルクセンブルク、ベルギー……とまったく違う顔ぶれとなっています」（武田氏）
もちろん、こうしたデータだけで喫煙と肺がんの因果関係が完全に否定されたと言い切るのは乱暴だ。しかし、いくら禁煙しても肺がんが減らない状況が続くならば、たばこ以外の要因も突き詰めなければならないのは自然な流れではないか。武田氏も同調する。
「たばこだけを悪者にする不合理なバッシングはそろそろやめたほうがいい。排ガスや粉じんなど有害な大気汚染、その他、食生活、ストレス、民族性や遺伝的要因など真なる原因を突き止めなければ、肺がん患者は減っていかないと思います」
行き過ぎた禁煙運動が足かせとなって、がん予防の対策を遅らせているのだとしたら、その責任は一体誰が取ってくれるのだろうか。
4月10日、韓国で15年にもわたって続けられてきたひとつの裁判に終止符が打たれた。長年たばこを吸ったことで肺がんや咽頭がんになったとして、30人の元喫煙者が国とたばこメーカーKT＆Gに損害賠償を求めた訴訟である。
日本の最高裁にあたる大法院が下した判決は“原告敗訴”。このニュースを報じた朝鮮日報によれば、裁判官はこう判決理由を述べたという。
＜肺がんは喫煙によってのみ引き起こされる疾患ではなく、物理的、化学的、生物学的な因子と生体の内的因子の複合作用によって発病する。喫煙のせいで肺がんにかかったという因果関係を立証するに足りる蓋然（がいぜん）性は証明されていない＞
日本でも禁煙運動の根拠となっている「たばこ＝肺がん」という定説。年間8万5000人が罹患して、6万人以上が死亡する恐ろしいがん種ゆえに、「たばこを吸えば必ず肺がんになりますよ」と警告されれば、禁煙に励む人が増えるのも当然だろう。
だが韓国同様、たばこと特定の疾病リスクとの因果関係を示す科学的な実証データは乏しく、単なる刷り込みで先入観に過ぎないとみる向きもある。中部大学教授の武田邦彦氏がいう。
「今や日本では“禁煙すると肺がんが増える”おかしな状況になっています。成人男性の平均喫煙率はピーク時の1966年が83.7％だったのに対し、2013年は32.2％と半数以下に減っています。にもかかわらず、肺がんによる死亡率は1950年から1995年ごろにかけて顕著に増加し、がんの死因の1位を長らくキープしているのです」
武田氏がこうした見解を述べる度に、禁煙団体や医師らは、
「肺がんの死亡率は1995年から減っている。喫煙の影響が現れるには20～30年のタイムラグを見る必要がある」
と指摘してきた。だが、武田氏はさらにこう反論する。
「確かに死亡率は徐々に減少傾向にありますが、それは喫煙歴とは関係ありません。その証拠に、女性の喫煙率は過去50年間15％前後と横ばいなのに、死亡率グラフは男性と同じ曲線を描いているからです。また、肺がんにかかる罹患率も、タイムラグを考慮しても喫煙者数の減少とは逆に増える傾向にあり、どう考えても説明がつきません」
喫煙率と肺がんによる死亡率になんら相関関係がないことは、日本の都道府県、ならびに世界各国の調査を比較しても明らかだ。
「国立がん研究センターがん対策情報センターの調べでは、男性の肺がん死亡率が高いのは鳥取、和歌山、大阪、兵庫など西の地方が軒並みベスト10に入っています。でも、喫煙率の低い上位5県をみると島根、奈良、福井、京都、鳥取。つまり、たばこを吸わない県の人たちが多く肺がんで死亡しているという結果が出ています。
世界に目を向けても同じことがいえます。WHO（世界保健機関）が2002年にまとめた調査によると、男性の喫煙率が高い上位国はモンゴル、中国、韓国、トルコと続きます。一方、肺がん死亡率のワースト国はハンガリー、オランダ、ルクセンブルク、ベルギー……とまったく違う顔ぶれとなっています」（武田氏）
もちろん、こうしたデータだけで喫煙と肺がんの因果関係が完全に否定されたと言い切るのは乱暴だ。しかし、いくら禁煙しても肺がんが減らない状況が続くならば、たばこ以外の要因も突き詰めなければならないのは自然な流れではないか。武田氏も同調する。
「たばこだけを悪者にする不合理なバッシングはそろそろやめたほうがいい。排ガスや粉じんなど有害な大気汚染、その他、食生活、ストレス、民族性や遺伝的要因など真なる原因を突き止めなければ、肺がん患者は減っていかないと思います」
行き過ぎた禁煙運動が足かせとなって、がん予防の対策を遅らせているのだとしたら、その責任は一体誰が取ってくれるのだろうか。
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発狂！？中国共産党機関紙日本版「朝日新聞」こんなこと書いて粛清されんか！！②中国・ベトナム 南シナ海厳戒②船横づけ、電気棒で殴打！ベトナム漁民に次々暴行！！
発狂！？中国共産党機関紙日本版「朝日新聞」こんなこと書いて粛清されんか！！②中国・ベトナム 南シナ海厳戒②船横づけ、電気棒で殴打！ベトナム漁民に次々暴行！！
西沙諸島周辺では、中国船から手荒な扱いを受ける漁民が増えている。ベトナム中部クアンガイの総合病院。入院棟の簡易ベッドにぐったりと横たわった地元の漁師グエン・タン・ハイさん（24）は「今でも大勢の中国人たちに暴行を受ける夢を見るんだ」と言って顔をゆがめた。
右目の周りに、殴られたあざが残る。事件が起きたのは16日午後8時。ハイさんによると、12人乗りの漁船が西沙諸島近海で操業中、船体に「漁政」と書かれた大型の漁業監視船が前方に横付けになり、約30人の係官が漁船に乗り込んできた。
操舵室にいたハイさんは入り口のドアのカギを閉めたが、中国の係官はガラス窓をたたき割り、木製のドアをこじ開けて入ってきた。「中国の領海だ。出て行け」と命令された。拒否すると、電気が流れる棒で＜ここからブロマガ『課金記事』を購読するをクリックしてください＞
西沙諸島周辺では、中国船から手荒な扱いを受ける漁民が増えている。ベトナム中部クアンガイの総合病院。入院棟の簡易ベッドにぐったりと横たわった地元の漁師グエン・タン・ハイさん（24）は「今でも大勢の中国人たちに暴行を受ける夢を見るんだ」と言って顔をゆがめた。
右目の周りに、殴られたあざが残る。事件が起きたのは16日午後8時。ハイさんによると、12人乗りの漁船が西沙諸島近海で操業中、船体に「漁政」と書かれた大型の漁業監視船が前方に横付けになり、約30人の係官が漁船に乗り込んできた。
操舵室にいたハイさんは入り口のドアのカギを閉めたが、中国の係官はガラス窓をたたき割り、木製のドアをこじ開けて入ってきた。「中国の領海だ。出て行け」と命令された。拒否すると、電気が流れる棒で＜ここからブロマガ『課金記事』を購読するをクリックしてください＞
中国軍機、自衛隊機に30㍍の異常接近で挑発（5・24日夜）！！中国の悪行の③サイパンで生まれるベビー7割が中国人になった、あっと驚く薄汚い理由！！いますぐ、日本政府が全額学費援助している「中国人、韓国人留学生」を追い返し、中国旅行、韓国利旅行を止めよ！！
中国軍機、自衛隊機に30㍍の異常接近で挑発（5・24日夜）！！中国の悪行の③サイパンで生まれるベビー7割が中国人になった、あっと驚く薄汚い理由！！いますぐ、日本政府が全額学費援助している「中国人、韓国人留学生」を追い返し、中国旅行、韓国利旅行を止めよ！！
―古来、この国が世界中に”輸出〟してきたのが移民である。その数は衰えるどころか、あまりの急増にブレーキをかける受け入れ国も少なくない。だが「上に政策あれば下に対策あり」の中国。法の網をかいくぐる連中が急増しているのだ。
「最近の中国人が海外に移住したがる理由は大きく行って３つあります」
とは中国問題に詳しいジャーナリストの高口康太氏である。
「1つ目は環境問題です。PM2・5や水質汚染で汚れた土地を嫌って富裕層が綺麗な環境を求めて移住するのです。そして２つ目は教育問題。中国では大学まで地獄のような受験戦争が続きますが、それに勝ち抜いても必ずしも報われるわけではない。富裕層の親が、我が子を海外の大学に入学させようとするのです」
そして3つ目は、やっぱり私有財産が保証されていないことだ。
「為政者が代わるだけで身ぐるみ剥されるという歴史を持つ中国人は、金持ちほど海外に財産を逃避させておきたい人が多いのです」（同）
そんな移民熱のターゲットになっている国がアメリカ（約450万人）と、＜ここからブロマガ『課金記事』を購読するをクリックしてください＞
